Project/Area Number |
20K13962
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 09030:Childhood and nursery/pre-school education-related
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Research Institution | Tokushima Bunri University (2021) Nishikyushu University (2020) |
Principal Investigator |
桃井 克将 徳島文理大学, 保健福祉学部, 講師 (30751060)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2021)
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Budget Amount *help |
¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2020: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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Keywords | 食行動 / 認知機能 / 学校保健 / 成長期 |
Outline of Research at the Start |
適切な食行動は生涯の健康に重要であるが、そのためには、理解・判断・論理等を司る認知機能が重要な役割を果たしていると考えられる。また、成長するにつれて、食行動に関わる認知機能の役割も増加することが考えられる。そこで、成長期である小中学生の認知機能と食行動の関連は成長とともに強固な関係となるかどうかを明らかにすることを目的とする。本研究では、認知機能として、ワーキングメモリとエフォートフルコントロールを測定し、食行動との関係について検討し、成長による変化を観察する。本研究により、食行動に認知機能が関わるメカニズムの一部が示されることで、成長期における食行動の確立や行動変容への貢献が期待できる。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、健常成人で食行動とワーキングメモリやエフォートフルコントロール等の認知機能との関連が指摘されていることを鑑み、成長期である小学生および中学生の食行動が認知機能とその関連は成長とともに強固な関係となるかどうかを明らかにするものであり、これにより「小学生と中学生の食行動は性差や成長による変化がみられるのか」、「認知機能は成長にともなう変化がみられるのか」、「食行動と認知機能は関連し、成長とともにその関連は強固となるのか」を明らかにすることを目的とした。本年度は、小学5年生~中学2年生を対象に大規模な調査を実施予定であったが、新型コロナウイルス感染症の影響により研究の大規模な実施が困難であり、徳島市の小学校1校の小学4~6年生、約100名弱の児童に食行動、認知機能、生活習慣等のアンケート調査を実施した。現在結果を分析中であり、今後、明確な結果が得られれば学会発表等を行っていく予定である。次年度以降、現状様々な教育委員会への調査実施の打診を進めており、新型コロナウイルス感染症への対策を行ったうえで、研究を実施できるよう準備を整えている。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウイルス感染症の影響により調査の実施が困難であり、100名程度の調査実施に留まっている。情勢を鑑みながら今後研究が順調に遂行できるよう対策を練り、対応している。
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Strategy for Future Research Activity |
当初は、意思決定や行動選択が顕在化する小学校高学年から4年間行う縦断調査を予定していた。しかし、新型コロナウイルス感染症の影響のため本年度は100名程度の小学生への調査実施となった。これらの結果は分析中であり明確な結果が得られれば、研究成果を学会等で発表する。現在各教育委員会への打診等を進めており、次年度に小学生・中学生を対象に研究を進めていく予定である。
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