幼児間の相互交渉が神経基盤に与える影響の解明と育児支援環境の構築
Project/Area Number |
20K13967
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 09030:Childhood and nursery/pre-school education-related
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Research Institution | Keio University (2022-2023) Hitotsubashi University (2021) National Center of Neurology and Psychiatry (2020) |
Principal Investigator |
杉浦 由佳 (白川由佳 / 白川 由佳) 慶應義塾大学, 文学部(三田), 特別研究員(RPD) (50750402)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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Keywords | コミュニケーション行動 / 認知機能 / 神経活動 / 脳波計測 / 神経発達 / 同齢間相互交渉 / 幼児 / 育児支援 |
Outline of Research at the Start |
集団生活を営む動物において、遊ぶ・食べるといった同齢との関わり(相互交渉)の経験は、コミュニケーション行動を促進する。しかしヒトにおいて、そうした経験の行動面・神経系に与える影響は定量的に解明されておらず、生物学的根拠は乏しい。 本研究では、(1)同齢の幼児間の相互交渉経験がもたらす行動面の特徴を数値化して特定する。(2)幼児の脳撮像を行い、こうした経験の影響が及ぶ脳領域・神経伝達物質を明らかにする。(3)他児との関わりの少ない子どもを対象に、介入トレーニングを行い、介入前後での行動面・神経系の変化を明らかにする。これらの結果に基づき、同齢児との相互交渉の生かした支援環境の構築を目指す。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、幼児のコミュニケーション行動を促進させる育児支援環境の構築である。本研究では、(1)同齢の幼児間の相互交渉経験がもたらす行動面の特徴を数値化して特定すること、(2)こうした経験の影響が及ぶ脳領域・神経伝達物質を明らかにすること、(3)他児との関わりの少ない子どもを対象に、介入トレーニングを行い、介入前後での行動面・神経系の変化を明らかにすることによって、生物学的根拠に基づいた支援環境の構築を目指している。 令和5年度は、主に上記(2)について取り組み、脳波計測による神経基板解析へ向けた実験条件の設定を目標とした。令和4年度から引き続き、脳波計測による神経基盤解析を進めた。外的刺激が認知機能に及ぼす影響について成人を対象とした検討を行ったところ、特定の聴覚刺激によってヒトの聴覚記憶形成が阻害される可能性が明らかとなった。また、(3)の介入実験について、感染症対策の観点から当初計画していた食育を介した手法では、他者と密に接触する可能性があり実施が難しいと考え、介入方法の再検討を進めた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
新型コロナウィルス感染症の影響が大きく、主に被験者を対象とした実験が当初の予定通り遂行できておらず、現在までの進捗状況は遅れていると判断した。
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Strategy for Future Research Activity |
令和5年度は再構築した実験系の検討を中心に進めたため、十分な被験者数が確保できなかったことから、令和6年度は引き続き、被験者を対象とした検証実験を行い、行動解析系の確立と脳波計測による神経基盤解析実験を継続する。介入研究については当初の計画通り、定量行動解析系の構築を終え、神経基盤検討のデータ収集・解析が一定程度達成できた時点での開始を予定している。
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Report
(4 results)
Research Products
(11 results)