若手教師への組織的なメンタリングに関する研究―資本論の視点から―
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20K14018
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 09040:Education on school subjects and primary/secondary education-related
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| Research Institution | Senri Kinran University (2022)
Koshien University (2020-2021) |
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Principal Investigator |
岡邑 衛 千里金蘭大学, 生活科学部, 准教授 (80735233)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥2,730,000 (Direct Cost: ¥2,100,000、Indirect Cost: ¥630,000)
Fiscal Year 2022: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2020: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
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| Keywords | 若手教師 / 社会関係資本 / 参与観察 / 教師の成長 / フィールドワーク / メンタリング / 専門的資本 / 教師の専門性 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究の目的は、「1対多」の組織的なメンタリングが若手教師の成長に寄与している実態を「専門的資本」概念を用いて実証的に明らかにすることにある。団塊世代の大量退職により、若手教師の成長への支援は教育現場にとって喫緊の課題である。本研究は、若手教師の成長への支援の手段としての組織的なメンタリングに着目し、日本の教育現場の日常に埋め込まれて機能する、「1対多」の組織的なメンタリングについて、文献整理、フィールド調査、質問紙調査および海外との比較を通して多面的に検討する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、「１対多」の組織的なメンタリングが若手教師の成長に寄与している実態を「専門的資本」概念を用いて実証的に明らかにすることにある。そのために、学校におけるフィールドワークおよび質問紙調査を行うことを計画している。
第一に、前年度に実施した東京都でのフィールドワークについて、感染状況が落ち着いている時期に、２年連続で２日間実施することができた。そこでは、授業視察のほか、管理職を含めた９名の教員から聞き取りを実施した。この分析成果については、令和5年度の学会にて報告する予定である。また、関東の教育動向に詳しい研究者との研究交流を複数持つことができた。
第二に、資料や文献の収集について、東京都の学校および国立国会図書館において様々な資料、文献を入手し、知見を整理することができた。
第三に、前年度に新型コロナウィルス感染症の影響で実施できなかった質問紙調査について、ウェブ上でも実施できるように調整を行い、複数の教育委員会の担当者に説明、相談をすることができた。しかしながら、新型コロナウィルス感染症の影響で実施が難しく、翌年度に持ち越すことになった。
以上の研究活動の一つの成果として、日本教師学学会にて自由研究発表（「若手教師の成長に対する小学校教師の意識に関する一考察」）を実施した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究は学校でのフィールドワーク調査および教員に対する質問紙調査の実施を主な調査方法としている。前年度に引き続き、新型コロナウィルス感染症が学校現場に与えた影響により、計画より遅れていると言わざるを得ない。そのため限定的なフィールドワーク調査を実施し、質問紙調査についてはウェブ版を作成し、各教育委員会と調整をするにとどまっている。以上のような理由により、「新型コロナウィルス感染症に伴う繰越申請」を行い、補助事業期間の延長が承認されている。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和４年度に連携した教育委員会等とウェブ版質問紙調査及び学校調査の実施について相談し、実施する予定である。また新たに研究協力者を加えて、研究会を開催し、学校調査を実施し、研究を推進していく予定である。
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Report
(3 results)
Research Products
(3 results)
