| Project/Area Number |
20K14117
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 09080:Science education-related
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| Research Institution | Advanced Institute of Industrial Technology |
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Principal Investigator |
三好 きよみ 東京都立産業技術大学院大学, 産業技術研究科, 教授 (00845266)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,380,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥780,000)
Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2020: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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| Keywords | 人材の流動性 / 主体的なキャリア形成 / キャリア自律 / 転職 / 越境学習 / キャリア形成 / IT人材 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究では、IT人材を対象として、主体的なキャリア形成を促進する要因、及び主体的なキャリア形成と人材の流動性との関連について調査分析を行い、IT人材の主体的なキャリア形成を促進し、人材の流動性を高めるための知見を得ることを目的とする。
先行研究、及び実際の現場へのヒアリングを基に仮説モデルを構築し、質問紙調査によって検証し、人材の流動性を高めるための施策を提示する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、前年度までのインタビュー結果の分析を進めるとともに、分析結果、及び先行研究を基にアンケート調査を行った。
転職経験者のインタビューからは、好きなことを仕事にしたいといった自己実現の欲求、自分のスキルレベルや強み弱みについての自己モニタリング、新たな知識スキルや高いスキルを得たいという成長欲求、未知なことへの積極的な取り組み、といった概念が抽出された。
アンケート調査では、働き方に関する意識・行動、及び変革を推進する仕事環境について、先端IT従事者、従来型IT従事者、非IT従事者の3群に分けて比較し検討した。その結果、先端IT従事者は、自ら自分の能力や適性に合った働き方を目指しており、転職志向が高いことがわかった。また、IT従事者は、非IT従事者よりも、自分自身を客観視、理解、コントロールでき、さらに学習したことを他のことに適用できる能力であるメタ認知が高いことがわかった。年代による比較では、40歳以上は自分の仕事スキルを認識しており、資源を活用して、興味があることを深く学び、好きなことを仕事にしたいという思いが、転職への積極性を促していた。一方で、自分の仕事をやりがいのある仕事に見立て、転職への積極性が低くなる傾向もみれらた。転職が難しくなる年代ということで、現状の仕事をよりよくしようという考えになると推測される。また、社外活動経験は、ジョブクラフティング行動、仕事スキルや成長に向けての意識や行動、転職志向と関連があることがわかった。業務とは異なる領域の人々との交流は、主体的にキャリアについて考えること、働き方の意識や行動の変容をもたらすと推測される。加えて、転職志向と、職場での不満、起業志向、主体的なキャリア形成として学び直し、ワークモチベーションなどとの関連についても分析を行った。
本年度の研究成果は、雑誌論文5本、発表論文8本、国際学会発表3本としてまとめた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
令和2年度に所属変更等で作業が滞ったのが影響したことに加え、当初計画に加えて、新たにデジタル関連企業への人材の流動性について調査を行ったことによる。
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| Strategy for Future Research Activity |
インタビューとアンケート調査結果の分析をとりまとめて、学会発表、学会誌への投稿を行う予定である。また、これまでのインタビュー調査分析結果と合わせて、総合的に得られた知見から、IT人材の主体的なキャリア形成を促進し、人材の流動性を高めるための施策を提案する。
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