Project/Area Number |
20K14132
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 10010:Social psychology-related
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Research Institution | Kyoto University of Foreign Studies (2021-2023) Kagoshima University (2020) |
Principal Investigator |
稲垣 勉 京都外国語大学, 共通教育機構, 准教授 (30584586)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥3,120,000 (Direct Cost: ¥2,400,000、Indirect Cost: ¥720,000)
Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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Keywords | 潜在的シャイネス / 自己呈示の内在化 / 構成的グループ・エンカウンター / 顕在的シャイネス / WillingnessToCommunicate / 潜在連合テスト / 低減効果 / 持続性 / シャイネスの改善意欲 |
Outline of Research at the Start |
本研究では,潜在的シャイネスを低減させる手法の同定と,低減効果の継続性の検討を行う。申請者はこれまで,潜在連合テストを用いて測定した潜在的シャイネスが,対人場面における赤面や緊張といった指標と関連があることを見出した。また,ソーシャルスキル・トレーニングや対概念の活性化と自己との連合強化などの手法により,シャイネスが低減する可能性を示した。本研究では,介入前に参加者のシャイネスによる対人関係の困難感やシャイネス変容への動機づけを含めて測定することで,介入が奏功する条件も含め,適切な介入手法を明らかにすることをめざす。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究は,自己報告によらない手法である潜在連合テストで測定される「潜在的シャイネス」を低減させる手法を同定するほか,その低減効果がどの程度持続するのかを検討することを目指している。 研究開始当初に立てていた一連の研究計画は実験的な操作を伴うものであったため,コロナ禍の影響を受けて進行が遅れた。2022年度からはある程度実験を再開することが可能になり,遅れを取り戻しつつある。 本年度はいくつか実験や調査を行うことができたが,主なものとしてここでは2点述べる。まず,先行研究(稲垣他, 2020)において潜在的シャイネスを低減させる効果がみられた対概念の活性化という手法を用いて,同様の結果が再現されるか否かを検討した。その結果,以前と同様に参加者の潜在的シャイネスは低減し,この方法が有効である可能性が高められた。なお,この「対概念の活性化」は,「自己呈示の内在化」と表現する方が適切であると考えられえるため,今後はこの表現を用いることとした。 2点目は,人間関係のトレーニングである構成的グループ・エンカウンターを用いて,潜在的シャイネスが変容するか否かを検討した。その結果,構成的グループ・エンカウンターを2セッション体験した参加者は,潜在的シャイネスが低減していた。こうした結果から,潜在的シャイネスを低減させる可能性のある2つの方法を同定することができた点は重要であると考える。 ただし,これらの効果がどの程度持続するのか,という点までは検討できなかった。したがって,期間を再度延長し,最終年度はこうした手法による低減効果が持続するか否か,という点まで併せて検討を行いたい。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
【研究実績の概要】で述べたとおり,潜在的シャイネスを低減しうる方法が2つ同定されたが,フォローアップ調査まで実施するには至らず,これらの効果がどの程度持続するのか,という点の検討はできなかった。期間を再度延長し,最終年度はこうした手法による低減効果が持続するか否かという点を検討する。
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Strategy for Future Research Activity |
期間を再度延長することとしたため,最終年度は,自己呈示の内在化による介入および構成的グループ・エンカウンターが潜在的シャイネスの低減に及ぼす効果の持続期間を検討する。そのため,フォローアップ調査(介入効果の持続可能性の検討)を行う計画である。実験の協力者をどの程度集められるかに応じて,自己呈示の内在化による介入あるいは構成的グループ・エンカウンターの一方に絞って検討を行う可能性がある。
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