中学生の悩み及び相談行動の価値・コスト認知に及ぼす教師の働きかけの効果の検討
Project/Area Number |
20K14173
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 10020:Educational psychology-related
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Research Institution | Gifu Shotoku Gakuen University |
Principal Investigator |
後藤 綾文 岐阜聖徳学園大学, 教育学部, 准教授 (90708447)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥3,510,000 (Direct Cost: ¥2,700,000、Indirect Cost: ¥810,000)
Fiscal Year 2022: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
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Keywords | 相談行動 / 援助要請 / 教師の働きかけ / 学習行動 |
Outline of Research at the Start |
本研究では、教師が生徒に対して行う「教師への相談行動を促す働きかけ」と「生徒同士の相談行動を促す働きかけ」に着目し、その働きかけが生徒の学校適応に及ぼす影響を明らかにする。生徒が学習面や心理面の悩みを抱えた際に、自律的に友人に相談するのかあるいは依存的に友人に相談するのか、悩み及び相談行動に対する価値・コストが教師の働きかけとどのように関連するのかを明らかにする。以上を明らかにすることで、生徒が相談しやすい学級づくりや授業づくりにつながるような、教師の働きかけの具体策を提供する。
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Outline of Annual Research Achievements |
本年度の目的は、中学校にて調査を行い、教師への相談を促す働きかけと生徒同士の相談を促す働きかけ、相談に対する認知と悩むこと自体への認知との関連を検討することであった。2020年度と2021年度はコロナウイルス感染拡大による学校全体での休校や部分登校、学級閉鎖などがあり調査予定が変更されたが、本年度は調査規模を大幅に縮小したものの、中学校にて調査を実施することができた。分析の結果、教師への相談を促す働きかけや生徒同士の相談を促す働きかけを感じているほど、悩むこと自体への肯定的認知と相談行動の価値認知を高め、相談行動のコスト認知を低めることが明らかになった。相談行動の価値認知と教師への援助要請および生徒同士の相談を促す働きかけが自律的援助要請を促進することも示された。教師と生徒の日常的な関わりは生徒の相談行動を促進するとともに、生徒自身の悩みへの向き合い方や相談行動に対する考え方をも適応的なものにすることが示唆された。一方、相談行動の価値認知とコスト認知、教師への相談を促す働きかけは教師への依存的援助要請も促進することが示された。教師への相談を促すだけでは、生徒の依存性を高めることも示唆された。今回の結果が学習面の相談行動の場合には同様の結果が得られるのか、今後さらなる検討が必要と考えられた。 また、2020年からの研究をまとめた論文が2023年に掲載が決まっており、その他にも現在投稿中のものがあり、国際学会と国内学会でのポスター発表を行うことも決まっている。2021年度より引き続きネットワーク分析の作業方法や検証手法の検討を行い、学会発表と論文投稿に向けてネットワーク分析も一部行った。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2020年度以降のコロナウイルス感染拡大による学校全体での休校や部分登校、学級閉鎖などの影響から、当初の研究計画通りには進んでいない。本年度は中学校にて調査を実施することができたが、調査実施規模を大幅に縮小したため。
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Strategy for Future Research Activity |
コロナ禍において実施できた調査は、通常の学校生活における中学生の相談行動を捉えているとはいえないものの、コロナ禍における中学生の相談行動の状態を報告するデータとして特徴のあるものといえ、今後論文投稿に注力する。2020年からの研究をまとめた論文として現在投稿中のものがあり、国際学会と国内学会でのポスター発表を行うことも決まっているため、これらについてもさらに注力していく。
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Report
(3 results)
Research Products
(7 results)