| Project/Area Number |
20K14190
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 10030:Clinical psychology-related
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| Research Institution | Kyoto Prefectural University of Medicine |
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Principal Investigator |
加藤 佑佳 京都府立医科大学, 医学(系)研究科(研究院), 助教 (60729268)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2023: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2022: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2021: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
Fiscal Year 2020: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
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| Keywords | 高齢者 / バーチャルリアリティー / 投資信託 / 意思決定能力 / トレーニングツール / 契約場面 / 評価 / 認知機能低下 / 認知症 / アセスメント / 契約 |
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| Outline of Research at the Start |
Virtual Reality (VR) 技術を用いて、高齢者の契約場面における意思決定能力評価法を客観的に評価する手法を開発するために、まずはVR技術を用いた能力評価のシステマティックレビューを行い、認知機能が低下した高齢者にとって最適な課題内容や検査時間などを検討するとともに、高齢者が一般的に経験しやすい契約場面における状況を選別する。意思決定能力評価のテーマを確定した上でVRコンテンツの開発を行い、健常高齢者と認知機能が低下した高齢者を対象に、VR化した意思決定能力評価法や各種認知機能検査、本評価法の使用感に関するアンケート調査を実施し、本評価法の妥当性やアクセプタビリティを調査する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
当初の目的では、バーチャル・リアリティー（Virtual Reality ：VR) 技術を用いて、高齢者の契約場面における意思決定能力を客観的に評価する手法を開発することを目的としていたが、金融業界の現場のニーズを踏まえて、顧客である高齢者の契約場面における意思決定能力をトレーニングするツールの開発に目的を変更した。
2023年度は、前年度までに作成したシナリオをもとに、VRトレーニングツール（「投資信託の前に！意思決定トレーニングツアー」https://fdm-training.jp/）を開発した。架空の投資信託購入時の場面のシナリオを作成し、アバターが投資信託の商品の説明を行った上で、受講者にどのような特徴を持つ金融商品か、投資信託のメリットやデメリットは何か、などを選択式のクイズで確認する仕様である。今後、健常高齢者及び金融機関の職員を対象にした本ツールのユーザビリティ評価を行うため、本学の研究倫理審査の承認を受けたところである。
また、本ツールの発展版として、自動音声評価システムを搭載して、受講者の応答を自動解析するシステムを搭載したトレーニングツールの開発も進めており、自然言語処理の専門的知識を有する専門家との打ち合わせを定期的に行っている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
VRを活用した意思決定トレーニングツールの開発に至り、2024年度は健常高齢者及び金融機関の職員らを対象にユーザビリティ評価を行う予定である。本学の倫理審査の承認はすでにおりており、研究リクルートは滞りなく進んでいる。
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| Strategy for Future Research Activity |
2024年度は健常高齢者及び金融機関の職員らを対象に、VRを活用した意思決定トレーニングツールのユーザビリティ評価を行う予定で、被検者のリクルートを進めている。2024年度後半には、得られたデータをもとに学会発表を行う予定である。
また、自動音声評価システムを搭載したバージョンのトライアル版をもとに、高齢者を対象にパイロットスタディを行い、自動音声評価の認識に課題がないかどうかも確認する予定である。
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