Project/Area Number |
20K14193
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 10030:Clinical psychology-related
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Research Institution | Wayo Women's University |
Principal Investigator |
矢口 大雄 和洋女子大学, 人文学部, 助教 (10826655)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2022: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000)
Fiscal Year 2021: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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Keywords | 高齢者 / 粘土対話法 / 発話行動 / 心理学的意味 / コミュニケーション / 心理的支援 / 脳活動計測 / NIRS / 高齢者施設 / 情動機能 |
Outline of Research at the Start |
本研究は、高齢者施設に入居されている高齢者を対象としたものである。本研究では、高齢者施設において粘土対話法を導入し、高齢者間の発話行動や自発的な表現活動が増加し、情動機能が活性化されることを心理・行動・生理的指標から検討する。複数の指標により高齢者間のコミュニケーション時の情動機能変化を測定することで、高齢者施設入居者のQOL(生活の質)を向上させるための心理的支援策の開発につながることが期待される。
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Outline of Annual Research Achievements |
令和5年度は、高齢者施設に入居する高齢者34名と施設職員7名を対象に調査を実施した。本調査では、高齢者2名と施設職員1名を1組とし、粘土対話法と他のレクリエーション活動時のコミュニケーション変化について、心理・行動・生理的指標より検討を行った。心理指標においては、調査実施時の対話内容を心理学的意味に分類、行動指標では、発話行動とアイコンタクト回数を測定、生理指標では、脳活動計測装置により脳血流変化を測定し、それぞれの条件間の差を比較した。その結果、複数の指標により粘土対話法を導入することで、他のレクリエーション活動時と比較して高齢者間と施設職員のコミュニケーションが有意に活性化することが示された。そのため、高齢者施設において粘土対話法を導入することで、高齢者施設入居者のQOL(生活の質)を向上させる心理的支援策になることが期待できると考えられる。 高齢者施設においては、年齢や生育歴、職歴などの個人特性や認知機能や身体機能の程度に差がみられ、高齢者間でのコミュニケーションが図りにくいことが想定される。また、施設職員においても、心理的支援に関する知識や技能の習熟度によって、心理的介入が難しいことも考えられる。そのため、高齢者臨床における心理的支援策を検討するうえでは、知識や技能の習熟度に左右されない効果的な支援が求められるといえる。本研究においては、生理指標である脳活動計測装置を用いて、高齢者間と施設職員のコミュニケーション時の脳血流変化を客観的に評価したことで、今後の高齢者臨床における心理的支援策の開発に寄与できるものと考えられる。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
令和5年度は、高齢者施設において調査を実施することを予定しており、研究計画を遂行することができた。調査結果の分析についても同様である。しかしながら、研究成果の公表には至っていないため、学会発表や学術論文の掲載を通して、高齢者施設における心理的支援策としての粘土対話法の有用性を周知する予定である。
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Strategy for Future Research Activity |
令和6年度は、本研究の成果を学会発表や学術論文の掲載を通して公表することを予定している。そのため、学会発表や学術論文の掲載に向けた準備を進めることを予定している。本報告の執筆時点では、調査結果の分析をおおむね終えているため、今後は調査結果の公表を円滑に進めることができると考えられる。
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