Project/Area Number |
20K14229
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 10030:Clinical psychology-related
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Research Institution | Tokyo Metropolitan University |
Principal Investigator |
大瀧 玲子 東京都立大学, 人文科学研究科, 助教 (20838346)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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Keywords | きょうだい / 発達障害 / 家族支援 / 障害者家族 / 質的研究法 / 心理支援 / 家族システム |
Outline of Research at the Start |
本研究は、ADHDやASD(自閉症スペクトラム障害)など知的障害を伴わない発達障害者のきょうだいを対象とし、成人期の体験と支援のニーズについて質的な検討を行うことを目的とする。主にインタビュー調査の実施によって、親亡き後が視野に入る成人期きょうだいの体験や、将来展望やケア役割の移行をめぐる家族内のやりとりについて明らかにし、家族システムの視点から検討を加えることで、当事者性に根差した支援の構築を目指す。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、知的障害を伴わない発達障害者の成人期きょうだいの体験と支援のニーズについて、きょうだいの当事者性と家族システムに着目し、質的な検討を行うことを目的としている。具体的には、知的障害を伴わない発達障害者の成人期きょうだいへのインタビュー調査と、発達障害者の親への質問紙・インタビュー調査を主な軸として、きょうだいの体験を明らかにすると同時に、家族を一つのシステムとして包括的に捉えることで障害者家族への理解を深め、きょうだいを含めた家族全体のニーズに応じた支援の構築を目指している。 2023年度は、発達障害者のきょうだいを対象としたインタビューを実施すると同時に、その成果について論文発表を行った。また発達障害者の親を対象に行った質問紙調査の結果について、学会発表を行った。さらに、質問紙の内容を掘り下げるものとして発達障害者の親を対象としたインタビュー調査を実施し、障害のある子どもとそのきょうだいをもつ親がどのような体験をしているか、特に成人期以降の家族のありようについて、親の立場からはどのように考えているか、またそれについてきょうだいとやりとりをしている場合には、どのような様子かという点についてより詳細な検討を行った。今後は、親ときょうだいそれぞれの立場からのデータを重ね合わせることで、成人期以降の家族システムの全体像をより多面的に明らかにすることを目指している。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
知的障害を伴わない発達障害者のきょうだいや親といった本研究の対象とする家族において、特に研究課題開始後に新型コロナウイルス感染症が拡大したことで当事者や家族会のありようも大きく変化しており、研究の進捗がやや遅れている。
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Strategy for Future Research Activity |
上記の事情も鑑み、知的障害を伴わない発達障害者の成人期のありようと支援について検討するという研究の主テーマは変わらないものの、きょうだいと親それぞれを対象とした調査研究について当初の計画から比重を変えて検討を加えてきた。最終年度は、これらの調査結果を統合的に検討・考察する予定である。
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