| Project/Area Number |
20K14852
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 22050:Civil engineering plan and transportation engineering-related
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| Research Institution | Nagoya City University |
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Principal Investigator |
大野 暁彦 名古屋市立大学, 大学院芸術工学研究科, 准教授 (00758401)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2020: ¥2,600,000 (Direct Cost: ¥2,000,000、Indirect Cost: ¥600,000)
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| Keywords | グリーンインフラ / 輪中 / 文化的景観 / 屋敷林 / 堤防住宅 / 文化的景 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は特に濃尾平野・輪中地域を対象に屋敷林を水防施設としての歴史的グリーンインフラと捉え、成立過程・空間デザインを明らかにする。建築様式や土木構造物に注目する既往研究に対して、本研究は屋敷林だけの分析にとどまらず、輪中全体の微地形や既存の水防施設・建築基壇などの関係を読み解き、水防施設としての屋敷林の配置や空間形態明らかにし、保全・活用手法を見出す。
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| Outline of Annual Research Achievements |
2023年度はこれまでのデータ整理およびその分析を実施したとともに、これまでの調査で不足していた点について補足調査を実施した。2023年度の具体的な成果は以下の通りである。
１、《微地形・旧河川との関係図の作成》：これまで明らかにしてきた屋敷林および社叢林について明らかにしてきた分布状況ならびに樹種構成などについて、微地形、過去の地図との関係についてGISデータを作成し、旧河川との関係や堤防の高低差との関係を分析できる図を作成した。
２、《比較／分析》：土地利用により堤防上のどのエリアを使うかは異なることがわかった。これまでの既往研究や文献で指摘されているとおり、神社は概ね堤防の中でも最も高い位置に立地することが理解されたが、堤防の中でもやや高いところの多くは民地内にあることがわかった。また堤防上の住宅の多くは堤外地側に建てられることが多いことがわかった。その際、基壇は川側は土堤であっても堤防道路側は石垣を形成していることが多く、堤防道路の重要性が空間構造の中でも重要視されていることが理解できる。
３、《ヒアリング調査》新型コロナウィルスの影響もあり2022年まで実施できていなかったヒアリング調査を再開し、住民の方々への実態調査を再開できた。ヒアリング調査の中では、これまで文献などでは十分に明らかにされていなかった敷地内の樹木がいつ、どのような理由で植えられたかなどが明らかにすることができた。
４、《国際学会査読論文採用》
2023年度の成果を国際学会論文に投稿し採用が決定した。今年度において発表を行う予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2023年度からはヒアリング調査も再開できたことから概ね順調と考える。
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| Strategy for Future Research Activity |
《屋敷林内部についての補完調査の必要性》：2023年度はヒアリング調査まで実施できたため、今後は屋敷林内部について一部許諾を得て調査できないか交渉を行う。草木が繁茂し外部からの確認では十分ではない点について現地確認するとともに石垣などの構造物については実測を行う。
《成果発表》：2023度までの集大成としてこれまで４ヵ年でのこれまで得られた成果を国際学会へ投稿し、採用が決定したため、今年度の発表において、また関連研究者と意見交換などを実施し、今後の研究の展開の可能性について探る。今後も国際学会はじめ国内各種学会発表などを発表する予定である。
《保全に向けた取り組み》：ヒアリング調査でも明らかとなってきたが、調査対象地の多くは保全状況は芳しくなく竹などが多く植えられたことから、荒廃化している実情のほか、宅地化などにより伐採されるなど状況を目の当たりにしている。地域を代表する文化的景観にも関わらず、消滅の危機にある。本研究のまとめとして研究の成果データをもとに今後の保全活動につなげる具体的な保全に向けた取り組み案を検討し、各関係自治体へ提言をまとめていく予定である。
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