| Project/Area Number |
20K15550
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
|
| Allocation Type | Multi-year Fund |
|---|
| Review Section |
Basic Section 39070:Landscape science-related
|
|---|
| Research Institution | Tokyo University of Agriculture |
|---|
Principal Investigator |
張 平星 東京農業大学, 地域環境科学部, 准教授 (40846383)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
|
| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
|
| Budget Amount *help |
¥3,380,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥780,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
|
|---|
| Keywords | 庭園 / 火山岩 / 石材 / 帯磁率 / 採石場 / 石造物 / 石の文化 / 造園 / GIS |
|---|
| Outline of Research at the Start |
火山大国と呼ばれる日本は、深成岩や堆積岩が主とした大陸と異なり色々な火山岩ができている。一方、古来の日本庭園は、地域の石材の形状や色彩を生かし、石組、飛石、石橋、灯篭、手水鉢など様々な石造物に加工されてきた。そこで日本庭園には、日本列島特有の火山岩文化の存在が予想される。
本研究は、日本列島の地質的特徴を意識し、文献調査と全国範囲の庭園調査の実施により、火山岩が利用される庭園の分布図を作成する。また、石材の形状・色彩・帯磁率などの計測により、火山岩の特性に応じた造園石材の利用方法を把握し、日本庭園に現存する火山岩文化の全体像の解明を目指す。
|
| Outline of Annual Research Achievements |
2023年度は各地の造園石材に関する情報の収集と整理を継続し、全国の庭園における火山岩文化の全体像をまとめつつある。
まず全国の造園石材から火山岩情報の抽出結果について、6月の日本造園学会全国大会で発表し、日本庭園の火山岩文化について、11月の第18回日中韓ランドスケープ専門家会議で報告した。次に、2021年金沢市の兼六園の調査結果をまとめ、戸室石を含めた加賀藩の造園石材について2023年6月の日本庭園学会で発表した。さらに、日本庭園の石材調査の方法について、3月の文化地質研究会第7回学術大会で発表した。
一方で、造園石材の調査は都内の大名庭園の庭石調査を拡大しつつ、9月に伊豆大島・12月に石川県と福井県・3月に熊本で調査を展開した。伊豆大島では玄武岩溶岩の性質および波浮港の旧甚の丸邸庭園の石材調査を行った。石川県と福井県では、小松の滝ケ原石、福井県の笏谷石と養浩館庭園・一乗谷朝倉氏遺跡の安山岩を調査した。熊本では、阿蘇山の噴火でできた凝灰岩類・安山岩類および水前寺庭園の石材について調査を行った。
また、これらの調査結果は、都立庭園のボランティアガイド向けの講習会や海外向けの講演会で発信した。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
新型コロナウィルス感染症で最初の2年間は調査が大幅に遅れていたが、2年間延期し、現在はおおむね順調に進んでいる。
|
| Strategy for Future Research Activity |
2024年度の前半は全国の調査と情報整理を継続し、後半は複数の分野の学会（日本造園学会、文化地質研究会など）で発表するように結果を整理する。また、一般市民向けの情報発信も継続する。
|
