| Project/Area Number |
20K17130
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 53020:Cardiology-related
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| Research Institution | Tokyo Women's Medical University |
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Principal Investigator |
井口 成一 東京女子医科大学, 医学部, 非常勤講師 (60792794)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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| Keywords | 感染性心内膜炎 / 感染性大動脈瘤 / 次世代シークエンサー / 病原微生物 / 感染症診断 / 薬剤耐性 / 次世代シーケンサー / メタゲノム解析 / 起因微生物診断 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は困難なことがある感染性心内膜炎および感染性大動脈瘤患者の微生物学的診断を、次世代シークエンサーによる無菌検体の網羅的解析で明らかにしようとするものである。
既知の病原微生物による感染症診断率を向上させるのみならず、未知の病原微生物の発見、薬剤耐性や病原性の推定が理論上可能である。
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| Outline of Annual Research Achievements |
様々な微生物による感染症診断には古典的な培養検査が欠かせない。本研究は困難なことがある感染性心内膜炎および感染性大動脈瘤患者を中心とした感染症の微生物学的診断を、次世代シークエンサーによる無菌検体の網羅的解析で明らかにしようとするものである。
現時点で検体は2014年から2022年にかけての284症例分が収集された。症例の診断内訳は現時点判明分で、感染性心内膜炎 98例（自己弁心内膜炎 51例＋人工弁心内膜炎 44例＋デバイス関連心内膜炎2例＋不明1例）、大動脈グラフト感染 38例、感染性大動脈瘤 11例（梅毒1例）などであった。培養陽性例は現時点判明分で血液培養 63例、それ以外の検体培養 74例であった。血液培養陽性例のうちブドウ球菌属 23例（黄色ブドウ球菌 14例＋コアグラーゼ陰性ブドウ球菌 9例）、レンサ球菌属 29例、腸球菌属 4例であった。その他の培養陽性例のうちブドウ球菌属 30例（黄色ブドウ球菌 20例＋コアグラーゼ陰性ブドウ球菌 10例）、レンサ球菌属 20例、腸球菌属 8例であった。
これら収集症例検体について構築したパイプラインによる解析が進行中で、現時点で155症例の解析が終了した。これらの内訳はブドウ球菌属 24例（黄色ブドウ球菌 18例＋コアグラーゼ陰性ブドウ球菌 6例）、レンサ球菌属 88例、腸球菌属 5例であった。他に17種以上の細菌、真菌、ウイルスが検出された。これは16Sおよび18S rRNAのPCRによる診断結果と対比しても検出割合が高く、一部は真の病原体であると考えられた。ただし鋭敏すぎる検査特性のため、実験環境からと思われる一定パターンの汚染があるように思われた。検査結果解釈については今後の課題である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究補助期間中にCOVID-19による社会情勢の劇的な変化があり、研究代表者自身が直接関与する業務に携わっていることから、本研究推進に支障が生じた。業務調整を行い改善された。
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| Strategy for Future Research Activity |
COVID-19による社会情勢の劇的な変化、また研究代表者自身が直接関与する業務に携わっていたため研究遅延の影響があった。業務負担割合の調整で改善しており、引き続き本研究推進へ支障がない環境を維持していく。
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