清掃困難な根管に対する半導体レーザーによる根管洗浄の殺菌清掃効果の解明
Project/Area Number |
20K18528
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 57030:Conservative dentistry-related
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Research Institution | Showa University |
Principal Investigator |
本郷 智之 昭和大学, 歯学部, 兼任講師 (80844331)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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Keywords | 根管洗浄 / レーザー |
Outline of Research at the Start |
歯の喪失原因の多くを占める根尖性歯周炎と歯根破折について、そのリスクを減らすため、歯質を可及的に残し、かつ根管内を滅菌環境に近づける必要がある。そのため、根管形成による歯質削除量を極力減らし、根管の化学的清掃を効率よく行うことが急務であり、歯の保存、しいては口腔機能維持への大きな課題となっている。本研究は、従来法では清掃困難な部位に対する歯科用レーザーを用いた根管洗浄(Laser Activated Irrigation 以下LAI)の有効性を検討・解明することを目的とし、LAIの臨床応用と根管治療の成績向上を目標とするものである。
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Outline of Annual Research Achievements |
通法の根管洗浄では洗浄が困難とされる根未完成歯に対して、安全性を確保しながら根管洗浄を行う方法を調べることで、これまで保存不可能とされてきた歯を保存し、機能させることに加え、若年者の歯を可及的に保存することを目標とし、基礎研究を行った。 具体的には、根尖の開大した歯を模した根管模型に対し、根尖部に水に難溶性を示すペーストを充填し、各種根管洗浄を行って、その除去効率をマイクロスコープを用いて画像所見として調べることで、その洗浄効果を測定した。加えて、各種根管洗浄の際の根尖からの洗浄液の逸出量を電子天秤で測定し、根尖の破壊の有無をマイクロスコープを用いて調べた。 これまで通法とされてきたシリンジを用いた根管洗浄と比べ、根管洗浄用のNi-Tiファイルを用いた根管洗浄法や、超音波チップを用いた根管洗浄法は、根尖からの洗浄液の逸出のリスクが有意に低く、かつ洗浄効果が有意に高いことが示された。また、Er:YAGレーザーを用いた洗浄においては、超音波チップを用いた根管洗浄より有意に洗浄液逸出リスクも低く、洗浄効果も高いことが示唆された。一方でNi-Tiファイルを用いた根管洗浄においては、他の根管洗浄方法と比較し、根尖部の開大を生じており、根尖部への負担が有意に多い結果となった。 今後本研究に際して、より安全性が高く、洗浄効果の高い、かつ根尖部の破壊を生じない根管洗浄法の開発が必要であり、今後の課題として、各種レーザー機器を用いた根管洗浄との比較や、マイクロCTも用いたより精緻な各種洗浄方法の比較も必要と考えられる。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
半導体不足に伴う実験機材到着遅れもあり、実験機器がそろうのに時間を要したこと。また、育児休暇および時短勤務に伴う、実験時間の短縮もあったため。
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Strategy for Future Research Activity |
特に研究を要するEr:YAGレーザーについては、本研究の費用だけでは入手が難しいため、他の研究機関とも連携した研究を要するところと思われる。まずは、本学内での研究協力を受けられるところを探し、難しければ、他機関からの協力をいただくことを検討する。
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Report
(3 results)
Research Products
(1 results)