Project/Area Number |
20K18647
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 57050:Prosthodontics-related
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Research Institution | Tokyo Dental College Junior College |
Principal Investigator |
中田 悠 東京歯科大学短期大学, 歯科衛生学科, 講師 (40844634)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2026-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2023: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2020: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
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Keywords | 咀嚼筋 / 咬筋 / 超音波画像 / 口腔機能 / 口輪筋 / 神経筋電気刺激 / NMES / 筋力増強 / 超音波診断 |
Outline of Research at the Start |
神経筋電気刺激(Neuromuscular Electrical Stimulation; NMES)は,経皮的な電流刺激により筋収縮を促す治療的アプローチである。断続的な筋収縮により筋力を増強させることから,廃用性筋委縮の予防や,運動機能障害のリハビリテーションに効果的であると言われている。 本研究では,咬筋および側頭筋に対してNMESを施行し,筋の変化を超音波診断装置にて定量評価することでその効果を検証する。NMESによる咀嚼筋の増強とその評価方法が効果的であるかを検討することで,機能障害や意識障害を有する患者の治療およびリハビリテーションの一助になると期待される。
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Outline of Annual Research Achievements |
加齢は筋繊維数の減少,筋繊維の萎縮を引き起こし,筋肉量が減少する。さらに高齢者においては社会活動性の低下や体力低下も相まって筋萎縮が進行しやすい。今日では全身機能低下,フレイル,サルコペニアへの対策が重要視されているが,同様に口腔機能低下,オーラルフレイルへの対策も重要である。全身疾患,嚥下機能の低下,歯の欠損などにより咀嚼を必要としない食形態や,非経口ルートによる栄養摂取を選択せざるを得ない高齢者はしばしばみられ,口腔機能の低下が懸念される。本研究では,咀嚼筋の一つである咬筋とその他口腔周囲筋や口腔機能がどのように関連しているか検討することを目的とした。 今年度は高齢者を対象としてデータ収集と分析を行った。某特別養護老人ホームに入居している高齢者28名を対象として,超音波画像診断装置(SonoSite iViz,富士フィルムメディカル)を用いて両側の咬筋の厚みの計測,口輪筋の厚みの計測,口腔機能低下症の検査・診断項目である7項目(Tongue Coating Index,口腔湿潤度,歯数,オーラルディアドコキネシス,舌圧,咀嚼能力グミテスト,EAT-10)の計測を行った。また,対象者が摂取している食事形態や水分とろみの有無について聴取した。 各項目間の関連を分析したところ,咀嚼能力,オーラルディアドコキネシスと咬筋の厚みに正の相関がみられ,下唇の口輪筋の厚みと咬筋の厚みに負の相関がみられた。また,咬筋が薄い者の方がお粥やとろみ付き水分を摂取している傾向がみられた。 今後も可能な限りデータ収集を行い,高齢者の口腔周囲筋と口腔機能との関連を検討していく予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
施設における感染対策により研究対象者の選定に制限が生じていることや,研究代表者の産休・育休取得等により当初の予定より進捗は遅延している。
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Strategy for Future Research Activity |
可能な限りデータ採取を行っていき,採取できた各データの関連について分析を行っていく予定である。また,得られた研究成果については,学術大会にて報告する予定である。最終的には関連する学術誌に論文投稿する予定である。
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