| Project/Area Number |
20K18800
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 57080:Social dentistry-related
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| Research Institution | Tohoku University |
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Principal Investigator |
小坂 萌 東北大学, 歯学研究科, 助教 (90706871)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,380,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥780,000)
Fiscal Year 2023: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2022: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2021: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2020: ¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000)
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| Keywords | 身元確認 / 個人識別 / 歯科法医学 / 歯冠色歯科材料 / 蛍光波長 / 色差 / 歯科的身元確認 / 歯科的個人識別 / 色彩・蛍光波長 |
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| Outline of Research at the Start |
近年,歯科所見による身元確認が有用であることは広く知られるようになった. しかし,遺体は様々な環境因子により口腔内の状態は生前とは大きく異なることが考えられる.一方, 臨床においては審美性の高い歯冠色材料が多く開発されており,死後の歯科所見採取の際に今後さらに多く目にすることが予想される.そこで本研究では,身元不明遺体の口腔内を想定し,①被熱,②湿潤,③乾燥,④土壌の４つの特殊環境下における歯冠色材料の経時変化について,標準光源を照射した際の近紫外・可視光領域における反射光・蛍光を分光測色計・分光計を用いて客観的に評価する方法を確立し,歯科的個人識別に資する指標を提示することを目指す.
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| Outline of Annual Research Achievements |
歯質および歯冠色材料の蛍光性については以前より知られており、歯科的身元確認における歯科情報採取の際にも判別が困難な修復処置に対し紫外線ライトを照射する方法が活用されている。しかし、法医学的環境下における歯冠色材料の蛍光性・色調変化に関する報告は少なく、歯科臨床現場で流通している新たな材料に対応していないと考えられる。
本研究では法医学的資料を想定し、特殊環境下に曝露された歯冠色材料の色調および蛍光変化について分光測色計、分光計を用いて客観的に評価し、歯科的個人識別に有用な指標を提示することを目的としている。
本年度は前年度において実施した熱環境下を想定した実験結果の再検討を行った。実験に用いたコンポジットレジン6製品およびグラスアイオノマーセメント2製品、計8種類の歯冠色材料について、加熱温度および加熱時間によって異なる蛍光強度の増減を示したことから、分光測色計（CM23d, Konica Minolta, Japan）の結果を含め先行研究を参考に考察を加えた。
本実験結果は遺体の状況を知るための一助となり得ると考えられ、現在論文を執筆中である。また本実験では近年世界的に歯科臨床現場にて使用されているユニバーサルシェードタイプのコンポジットレジンを実験材料として含んでおり、情報のアップデートになると考えられる。
追加検証実験として湿潤環境下および土壌中における歯冠色材料の変化を検証する実験について準備段階に入っており、最終年度である2024年度では追加実験の実施および成果発表を予定している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本課題では研究代表者が補助事業期間中に育児休暇を取得したことから、補助事業期間の延長が認められている。当初の予定よりやや遅れているものの、分析手法は確立されており、最終年度においては予定通りに進められると考えられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
論文を執筆中であることに加え、追加検証の実験の目途が立っていることから、準備が整い次第実験を実施し、最終年度中に学会発表および2編目の論文執筆に取り組む予定である。なお実験を進める中で問題が生じた場合は法医学専門家および歯科材料学専門家の意見を伺い、都度計画の修正・改善を行う。
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