| Project/Area Number |
20K18825
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 57080:Social dentistry-related
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| Research Institution | Tokyo Medical and Dental University |
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Principal Investigator |
木村 康之 東京医科歯科大学, 大学院医歯学総合研究科, 助教 (40734512)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,380,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥780,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2021: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
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| Keywords | 歯科医療安全 / 医療安全教育 / 歯学教育 |
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| Outline of Research at the Start |
申請者は、これまでの研究にて、職種経験年数が1年未満の者（臨床研修歯科医）が圧倒的に多くインシデントを起こすことを明らかにしている。しかしながら、その特徴や原因について十分に解析している報告が無く、現在の歯科医療ではインシデントが起きてから再発防止を促す後手に回る対策が続いている。そこで、本研究では、臨床研修歯科医の起こすインシデントの傾向と原因を分析し、それを基に、歯科医療安全教育プロクラムを開発したいと考えた。本研究の成果は、臨床研修歯科医が起こすインシデント数を減少させるのみならず、漠然としていて上級医の経験に頼っていた歯科医療安全教育の体系化に寄与できる。
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| Outline of Annual Research Achievements |
【当該年度に実施した研究の成果】
今年度は、交付申請書に記載した研究実施計画通り、臨床研修歯科医に対する医療安全教育とその効果の検討をおこなった。以下に、今年度検討した事項について簡便に記載する。「過去5年間における歯科大学病院におけるインシデント」「誤飲や誤嚥事例に対する対応や対策」「職業経験年数1年未満のインシデントの特徴」上記について分析を行い、業経験年数1年未満の歯科医療従事者のインシデントの傾向と特徴について、粘膜損傷、鋭利な器具による受傷、衣類の汚染が多いといった傾向が認められ、また、誤飲や誤嚥もヒヤリハットを含めると件数が多く、場合によっては致死的であるため、教育項目として非常に重要であると考えられた。また、本分析結果を元に、臨床研修歯科医への医療安全教育を構築し、試験的に導入して、その効果を分析した。教育施行により、歯科医療安全に対する関心度と知識が上昇し、本プログラムが歯科医療安全の知識や態度の教育に対し有用である可能性が示された。
【当該年度に実施した研究の意義と重要性】
本研究の最終的な目的は、職業経験年数1年未満の歯科医療従事者に対する教育プログラムを作成し、歯科医療の安全と質を向上させることにある。そのために、本研究で得られた成果は非常に重要である。今年度は、分析結果をもとに教育プログラムを作成し、実際に臨床研修歯科医への教育を試験的に施した。今後は、得られた結果を分析し成果を公表する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
おおむね交付申請書に記載した計画通りに成果を得て、口演にて公表できている。しかしながら、成果の集計やまとめ、論文作成などにもう少し時間を要するため（３）とした。
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| Strategy for Future Research Activity |
次年度は、成果の集計やまとめ、論文作成などに注力する予定である。
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