Elucidation of internet addiction and create of prevention manual in adolescence
Project/Area Number |
20K18935
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 58030:Hygiene and public health-related: excluding laboratory approach
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Research Institution | Ehime University |
Principal Investigator |
河邉 憲太郎 愛媛大学, 医学部附属病院, 講師 (90457375)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥3,380,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥780,000)
Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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Keywords | インターネット依存 / ゲーム障害 / 予防教育 / ハンドブック / 新型コロナウィルス / 学校休校 / スマホ依存 / 思春期 / 予防マニュアル |
Outline of Research at the Start |
インターネット依存症は近年増加傾向にあり,思春期に問題が顕在化することが多く,青少年の年代を対象とした調査および介入が重要視されている。本研究では,インターネット依存と判断された対象者の特性,家族や学校に関する問題を網羅的に調査し,それぞれの問題点に個々に対応できるマニュアルを作成することを目的とした。 中学生を対象にインターネット依存と影響すると考えられる様々な問題を質問紙調査にて調べ,各種問題に対する影響力を統計解析し病態を解明する。 また,インターネット依存の予防マニュアルを作成し,実際の学校現場にマニュアルを配布し具体的な対策を策定する。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、令和3年度にインターネット依存に関する注意喚起のためにも、予防マニュアルとしてハンドブックを作成した。予防マニュアルとして、「インターネット依存・ゲーム障害について」という保護者を含めた家族向けの冊子と、「インターネット依存・ゲーム障害の理解と対応」という学校関係者向けの冊子を作製した。愛媛県内の小学校を中心に12000部配布し、インターネット依存の注意喚起に取り組んだ。その際、予防教育が学校で可能であるかを検討するために、学校教員に予防教育に向けたアンケートを実施した。 283人の回答が集まったため、結果を解析した。ネット依存について、「あまり知らない」と答えた教員は44人(15.5%)であり、残りの教員は一般以上の知識を有しており、そのうち14人(5.0%)は「かなり詳しい」と回答した。また、教員自身の経験を尋ねる質問結果では、「自分が関わる生徒にネット依存の生徒がいる」は75人(26.5)、「生徒のネット依存に気づき親に伝えたことがある」は70人(24.7%)、「生徒にネットに関して注意した経験がある」は169人(59.7%)、「同僚や上司に相談した経験がある」は131人(46.3%)であった。学校における予防教育については「学校で予防教育を行うべき」は272人(96.1%)だった。 本調査でわかったことは、小学校においてネット依存の概念は浸透しており、半数の教員が保護者からの相談を受け、内容はゲームのことや生活リズムについての相談が多いことであった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウィルス感染症が再流行の影響で、予防マニュアルの具体的な活用に関して学校現場との話し合いができなかった。また、今までの研究発表の場も少なくなり、進捗状況の報告もできなかった。
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Strategy for Future Research Activity |
送れていた研究は関係機関と話し合いを行い、次年度を変え実施できるように考えている。具体的には令和5年度の小学校を中心とした教員・保護者の会合に出向き、研究についての報告を行い、さらに現場の意見を拾い上げる試みを行う。その際にさらなる調査を行い、最終年度は予防マニュアルの有効性について詳細な検討を行う。
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Report
(3 results)
Research Products
(10 results)