Effectiveness of preventing long-term care by social participation among frail elderly
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20K18940
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 58030:Hygiene and public health-related: excluding laboratory approach
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| Research Institution | Josai International University |
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Principal Investigator |
安齋 紗保理 城西国際大学, 福祉総合学部, 助教 (60649151)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,120,000 (Direct Cost: ¥2,400,000、Indirect Cost: ¥720,000)
Fiscal Year 2023: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2022: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2020: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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| Keywords | 高齢者 / フレイル / 社会活動 / 社会参加 / 虚弱高齢者 / 新型コロナウイルス感染症 / 互助 / 介護予防 |
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| Outline of Research at the Start |
社会活動への参加による介護予防効果の検証が進められ，虚弱高齢者においても同様の効果が期待されている．しかし，非虚弱高齢者よりも心身機能の低下している虚弱高齢者の社会参加の促進要因の検討は十分でなく，現状では，虚弱高齢者の社会参加を促進することは困難である．
本研究では，虚弱高齢者の社会活動に対する意見を抽出することで，虚弱高齢者の社会参加の促進要因を明らかにし，その意見を取り入れた活動を展開しようとしている．また，活動を展開することで，虚弱高齢者の参加促進に対する有効性および活動参加による介護予防効果を明らかにし，虚弱高齢者の社会参加促進の実践モデルを構築することを最終的な目的としている．
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では虚弱高齢者を対象とした質的調査にて社会活動に関する意見を抽出し，その意見を取り入れた社会活動を行うことで，虚弱高齢者の社会参加を促進しようとしている．
2023年度は，2022年度から開始された2つの社会活動（地域ウォーキング，地域交流イベント）と，本研究事業をきっかけに発足した協議体の活動を継続して行った．また，虚弱高齢者の介護予防に資する社会活動の種類を検討すべく，以下の分析を実施した．
分析は，介入地区があるA県B市にて実施した要介護認定者を除いたすべての地域在住高齢者を対象とした調査データ（2020年，2021年）を使用した．2020年にフレイルであった者3497名を分析対象とし，社会参加の種類（自治会，老人クラブ，ボランティア活動，趣味活動，スポーツ活動，学習・教養活動）ごとに2021年の中等度以上（要介護2以上）の要介護認定発生状況（以下，要介護認定の発生）について分析した．統計解析は，要介護認定の発生の有無を従属変数，独立変数を社会活動，調整変数を年齢，性別，運動機能，主観的健康感，社会的孤立としたロジスティック回帰分析を行った．社会活動は種類ごとに分けて解析を行った．次に結果を示す．1年間で中等度以上の要介護認定を受けた者は133名（3.8名）であった．要介護認定の発生と有意な関連がみられた社会活動は，自治会（OR 0.70，95%CI 0.52-0.93），趣味活動（OR 0.38, 95%CI 0.24-0.61），スポーツ活動（OR 0.31, 95%CI0.16-0.59），学習・教養活動（OR 0.23, 95%CI0.06-0.94）であった．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2023年度に追跡調査を実施予定であったが，市担当課の調整不足により実施できなかったため．
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| Strategy for Future Research Activity |
2024年度中に，市担当課および介入地区担当の地域支援コーディネーター，包括支援センター担当者と調整を行い，2024年10月までに調査実施もしくは調査実施代行案を検討する．
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Report
(4 results)
Research Products
(3 results)
