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薬剤による静脈炎に対する看護技術に関する基礎研究

Research Project

Project/Area Number 20K19004
Research Category

Grant-in-Aid for Early-Career Scientists

Allocation TypeMulti-year Fund
Review Section Basic Section 58050:Fundamental of nursing-related
Research InstitutionTohoku Bunka Gakuen University

Principal Investigator

大崎 真  東北文化学園大学, 医療福祉学部, 助教 (90811745)

Project Period (FY) 2020-04-01 – 2025-03-31
Project Status Granted (Fiscal Year 2023)
Budget Amount *help
¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000)
Fiscal Year 2022: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2021: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2020: ¥2,730,000 (Direct Cost: ¥2,100,000、Indirect Cost: ¥630,000)
Keywords静脈炎 / 血管傷害 / 看護技術 / 罨法 / 基礎看護技術
Outline of Research at the Start

薬剤投与に伴う静脈炎に対する看護技術として、一般的に冷罨法が実施されている。しかし、寒冷刺激を与える上で重要な冷罨法の「温度」「実施時間」に関する具体的な検討と持続する傷害に対する治癒促進を目的とした看護技術の検証はなされていない。そこでこれまでの研究で明らかにしてきた「氷嚢温度」に続き、本研究では静脈炎に対する適切な冷罨法の「実施時間」と、持続する傷害に対する罨法の効果を明らかにすることを目的とする。本研究において得られた知見から、炎症抑制効果と治癒促進に最も効果的かつ安全な看護技術を検討する。

Outline of Annual Research Achievements

本研究では静脈炎に対する適切な冷罨法の「実施時間」と持続する傷害に対する罨法の効果を明らかにすることを目的とする. 今年度の研究成果としては,まずデータ収集・組織学的な分析が行えたことが挙げられる. 静脈炎病態として,ラット尾静脈に対する組織学的所見から,血管壁のみでなく,血管周囲組織に対して限局的に炎症反応が見られることが明らかとなった.考察として,薬剤の化学的な刺激に伴う炎症とそれによる薬剤の漏出が要因である可能性が示唆された.以上に関する知見をまとめ論文投稿を行っている.
冷罨法の介入に伴う実験に関する分析も進められている.肉眼的に炎症所見が観察されない中での冷罨法の実施により,組織内部での炎症所見の程度(炎症性細胞の浸潤)に差が見られることが明らかとなり,冷罨法を施行することで炎症反応が抑制されていた.前述の血管外への薬剤漏出が要因であった場合,局所的な寒冷刺激が薬剤の漏出を抑制する効果があった可能性が示唆された.
検討課題であった長時間の罨法の実証方法は物理的に困難であり,ラットを対象とした実験研究では限界があると考える.モデルとなる実験動物の代替もしくは安全が確認される範囲での実証研究を行ったのち,ヒトを対象とした観察研究などの方法を検討する.
以上より,静脈炎などの血管傷害に対して冷罨法の効果検証にかかるデータ分析が行えたことが実績と考える. 今後前述の組織学的所見の知見をまとめた論文投稿を予定している.

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

当初予定した通り,実験研究を施行し,研究データの収集及び分析を行った.
現在論文執筆及び投稿中であり,まだ社会への発信ができていない状況である. 次年度さらに論文執筆を行い,社会へ公表する予定である.
状況に応じて追加のデータ収集の必要性があることから,当初の方針からはやや遅れていると考える.

Strategy for Future Research Activity

研究計画の変更の必要はないため,基本的には当初の計画に基づき本研究を遂行する.
現在の課題としては,研究当初のコロナ禍によるデータ収集の遅れに伴う社会公表まで時間を要している状況であるため,次年度は引き続き論文として社会発信する予定である.

Report

(4 results)
  • 2023 Research-status Report
  • 2022 Research-status Report
  • 2021 Research-status Report
  • 2020 Research-status Report

URL: 

Published: 2020-04-28   Modified: 2024-12-25  

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