| Project/Area Number |
20K19004
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 58050:Fundamental of nursing-related
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| Research Institution | Tohoku Bunka Gakuen University |
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Principal Investigator |
大崎 真 東北文化学園大学, 医療福祉学部, 助教 (90811745)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000)
Fiscal Year 2022: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2021: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2020: ¥2,730,000 (Direct Cost: ¥2,100,000、Indirect Cost: ¥630,000)
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| Keywords | 静脈炎 / 血管傷害 / 罨法 / 看護技術 / 基礎看護技術 |
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| Outline of Research at the Start |
薬剤投与に伴う静脈炎に対する看護技術として、一般的に冷罨法が実施されている。しかし、寒冷刺激を与える上で重要な冷罨法の「温度」「実施時間」に関する具体的な検討と持続する傷害に対する治癒促進を目的とした看護技術の検証はなされていない。そこでこれまでの研究で明らかにしてきた「氷嚢温度」に続き、本研究では静脈炎に対する適切な冷罨法の「実施時間」と、持続する傷害に対する罨法の効果を明らかにすることを目的とする。本研究において得られた知見から、炎症抑制効果と治癒促進に最も効果的かつ安全な看護技術を検討する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では静脈炎に対する適切な冷罨法の「実施時間」と持続する傷害に対する罨法の効果を明らかにすることを目的とする. 今年度の研究成果としては，研究データ収集が行えたことが挙げられる．
まず，静脈炎病態として，ラット尾静脈に対する組織学的所見から，静脈炎等の血管傷害像の再現性が確認された．肉眼的所見が観察されない中での炎症所見の確認と炎症性細胞の特異的な浸潤は独自性があると考えている．今後はデータの詳細な分析を進め論文投稿を予定している．次に冷罨法実施に伴う介入効果を検証している．実際の臨床応用を想定し，30分間の標準的な実施時間に加え，より短時間の5分間との効果の検証を行った．肉眼的な所見としては差異は認められなかったが，組織学的な所見は現在分析中である．より長時間の1時間の実施は，実験動物の麻酔への負荷や実施条件を満たすことがラットの特性上困難であり，実施できなかった．また，実験工程として持続する傷害に関する罨法の効果検証には至っていない．現在得られた静脈炎の病態像の詳細を確認したのち，ヒトにおける病態像を再現するための継続的な介入を行うことで臨床応用に適切な静脈炎病態モデルの作製を行う．モデル作製後，介入方法の検索を行い持続する傷害に対する介入方法の効果検証を行う．
以上より，静脈炎などの血管傷害に対して冷罨法の効果検証にかかるデータ収集が行えたことが実績と考える．
今後前述の組織学的所見の検索を行い，論文投稿を予定している．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初予定した通り，実験研究を施行し，研究データの収集は行えている状況である．
しかし，分析に時間を要しており，まだ社会への発信ができていない状況である．
次年度分析を進め，論文として社会へ公表する予定である．
以上より，当初の方針からはやや遅れていると考える．
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| Strategy for Future Research Activity |
研究計画の変更の必要はないため，基本的には当初の計画に基づき本研究を遂行する．
現在の課題としてはコロナ禍による影響で社会公表まで時間を要している状況であるため，次年度は論文として社会発信する予定である．
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