| Project/Area Number |
20K19015
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 58050:Fundamental of nursing-related
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| Research Institution | Otemae University |
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Principal Investigator |
笠松 由利 大手前大学, 国際看護学部, 准教授 (50823564)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2021: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
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| Keywords | 看護師長 / 意思決定能力 / 能力向上プログラム / 意思決定スキル向上プログラム |
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| Outline of Research at the Start |
病院組織において各部署を管理する看護師長の能力は重要視されており、様々な教育機関において能力開発が推進されている。しかし、看護師長の意思決定についての研究は少なく、能力向上のためのプログラムは未だ存在しない。看護師長の意思決定スキルは「コンフリクトに対処する」と「自己の考え方に確信をもつ」に分けられ、「自己の考え方に確信をもつ」ことが意思決定スキルに影響を与えていることを明らかにした。このことから「自己の考え方に確信をもつ」ことに焦点をあてた看護師長の意思決定スキル向上プログラムを開発した。このプログラムの有用性を検討する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究者はこれまでの研究において，看護師長の意思決定スキル向上プログラムを開発した．この測定ツールを活用してプログラムを実施，評価し，一般に活用できるかの有用性を明らかにすることを本研究の目的としている．
2020年から予備調査に着手予定であったが、Covid-19の感染拡大により研究協力の承諾を得ていた施設からの2020年開始の研究協力を得ることができなかった。データ収集方法等を再検討し、2022年4月に研究者が所属する大学の倫理審査委員会において研究計画の承認を得た。5月より研究協力施設に正式な協力依頼を行い3施設から研究協力の承諾が得られ研究活動をスタートした。研究協力者は当初37名であった。
第1段階は、DVDによる知識学習であり、意思決定に関する講義をDVDに収録しプログラム参加者に配布資料とともに郵送し視聴してもらった。第2段階（ケーススタディは1ヶ月に1ケースずつ実施）を実施したが、協力施設側の予定変更等により、第2段階は4か月で終了のところ5ヶ月かかって終了となった。途中辞退者が4名おり、最終、33名の研究協力者となった。
現在、アウトカム調査として、プログラム前（第1段階前）、第2段階終了直後、第2段階終了後1ヶ月後、3ヶ月後、6ヶ月後、12ヶ月後の質問紙調査（看護師長の意思決定スキルに関する調査票）を2024年2月に回収終了し分析中である。予備調査の結果は、今年度海外学会で発表予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
理由
Covid-19の感染拡大により研究協力の承諾を得ていた病院から協力時期の検討の申し出があり、2022年度5月よりスタートしたため、当初の予定より約2年遅れている。
現在本調査に向けて方法を検討中であるが、予定では2024年春に本調査スタート予定であったため、2年半遅れとなりそうである。
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| Strategy for Future Research Activity |
2024年度前半に本調査の方法を確定後、所属施設の倫理審査を受審し、2024年度後半に本調査をスタート予定にしている。予備調査の結果は、海外学会で発表が決定している。
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