Project/Area Number |
20K19037
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 58050:Fundamental of nursing-related
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Research Institution | Toho University |
Principal Investigator |
蜂ヶ崎 令子 東邦大学, 健康科学部, 准教授 (30385570)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
Fiscal Year 2022: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2021: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2020: ¥3,380,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥780,000)
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Keywords | 高齢者 / 動作分析 / 歩行分析 / 転倒 / 転倒要因 / 転倒予防 / 点滴スタンド / 転倒リスク / 歩行 |
Outline of Research at the Start |
本研究の目的は、輸液ポンプや酸素ボンベなどの重量負荷をかけた点滴スタンドの使用や杖代わりでの点滴スタンドの使用が、負荷をかけない場合と比べて、高齢者の歩行や動作、身体的データや主観にどのような影響を与えるのかを人間工学的分析よって明らかにし、転倒防止策を検討することである。本研究を行うことで、転倒防止を含め、より安全で負担の少ない点滴スタンドの使用方法の確立につながる。入院中の高齢患者の転倒事故発生の減少、危険状況の回避のみならず、医療安全の質の向上、患者の安心感、満足感につながることが予測される。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、輸液ポンプや酸素ボンベなどの重量負荷をかけた点滴スタンドの使用や杖代わりでの点滴スタンドの使用が、負荷をかけない場合と比べて、高齢者の歩行や動作、身体的データや主観にどのような影響を与えるのかを人間工学的分析よって明らかにすること、さらに、この結果を生かして転倒予防対策を検討することである。今年度は、昨年度行った動作分析、歩行分析研究に関する動向調査をもとに、対象者数の算出、分析に用いる変数の検討を行った。また、複数の機器のデモンストレーションをもとに、購入機器の検討を行った。 昨年度の動向調査から、対象者の平均人数は19.5人であることが明らかとなった。若年者10名、高年者10名の計20名を対象者の必要最低数として設定した。また、調査によると半数以上の研究で三次元動作分析装置が用いられていた。このため、歩行分析に使用されている三次元動作分析装置については、アニマ社「マーカーレスMA-1500」とシステムフレンド社「鑑(あきら)」の2社のマーカーレスを検討した。デモンストレーションをそれぞれ実施した結果から、点滴スタンドが身体と重なって映り込んでしまうことにより正確な計測ができない懸念が残った。このため、下肢荷重計測装置であるアニマ社「ウォークway」にて時間因子(立脚・遊脚時間)、距離因子(歩幅・歩隔)、圧力分布の状況を計測、数値化して歩行分析を実施することとした。 次年度は、下肢荷重計測および筋電図測定の併用により、点滴スタンド使用時の負荷の有無による動作への影響を検討していく。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
研究計画に則り、実験機器の購入および、研究倫理審査の通過、対象者の在籍する施設への説明の実施などを終えている。
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Strategy for Future Research Activity |
今後は、実験補助者の雇用、プレテストの実施を予定している。対象者の募集、本実験の実施を行うとともに、実験結果を検討、吟味する。その上で、今後の課題を見極めるとともに、必要に応じて対象者数を増やす方策を進めていく。
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