統合失調症患者の身体組成データの評価と効果的な運動療法に関する研究

• Project/Area Number: 20K19053
• Research Category: Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Review Section: Basic Section 58060:Clinical nursing-related
• Research Institution: Kyoto University
• Principal Investigator: 山之内 智子 京都大学, 医学研究科, 助教 (90829384)
• Project Period (FY): 2020-04-01 – 2025-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2023)
• Budget Amount: ¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000); Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000); Fiscal Year 2022: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000); Fiscal Year 2021: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000); Fiscal Year 2020: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
• Keywords: 統合失調症 / 身体組成

Outline of Research at the Start

これまで本邦において、統合失調症患者の身体組成データの評価についての十分なエビデンスは得られていない。そのため統合失調症患者の身体特性を考慮した標準化された運動療法の確立には至っていない。そこで本研究では統合失調症患者を対象に、筋肉量や脂肪量などの立位保持・歩行といった基本動作能力に関連する指標、筋量の左右差や部位間比などの身体機能を測る上で重要な指標などについて測定し評価する。そして、それらの基礎的な身体組成データを蓄積した上で統合失調症患者を対象とした体力医学的にも妥当性の高い運動療法について検討し、統合失調症患者の身体的健康の維持向上に寄与するものとする。

Outline of Annual Research Achievements

本研究は統合失調症患者の身体組成データに焦点を当て行われるものである。統合失調症患者の地域移行を進める上では、精神症状のコントロールだけでなく身体的健康維持の問題が喫緊の課題であるが、本邦において統合失調症患者の身体組成データの評価についての十分なエビデンスは得られていない。そのため統合失調症患者の身体特性を考慮した標準化された運動療法の確立には至っていない。そこで本研究では統合失調症患者を対象に、筋肉量や脂肪量などの立位保持・歩行といった基本動作能力に関連する指標、筋量の左右差や部位間比などの身体機能を測る上で重要な指標などについて測定し評価する。そして、それらの基礎的な身体組成データを蓄積した上で統合失調症患者を対象とした体力医学的にも妥当性の高い運動療法について検討し、統合失調症患者の身体的健康の維持向上に寄与することが本研究の目的である。
本年度は、COVID-19の影響で経営体制が変更したために一部変更を余儀なくされた調査施設との調整に時間を要して、計画の見直しが必要であった。また、簡便な筋力測定機器の併用を行うためにそれらの先行研究での使用状況、必要なソフトウェアの購入検討、身体組成データと同時に筋力測定データを出力する方法などを検討した。身体組成データと筋力測定結果をまとめて対象者へ提供することが可能となれば、精神疾患患者に多く見られる自身の身体的健康度への関心の低さに対する働きかけの一歩になることが期待される。研究計画の進捗は遅延傾向にあるが、現場の専門職の意見も検討しながら進めていることで現状のニーズから乖離しない内容で計画を進めることにつながっている。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

研究開始初年度にCOVID-19のパンデミックが発生したため、当初計画からの遅延が続いている。
本年度は一部変更を余儀なくされた調査施設との調整に時間を要して、計画の見直しが必要であった。現場専門職からの貴重な示唆で計画をより現状に即した内容へ変更することができている一方、修正には時間を要しており研究遂行が遅延している。

Strategy for Future Research Activity

次年度は修正した研究計画の遂行と学術論文としての成果発表を目指す。