| Project/Area Number |
20K19135
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 58070:Lifelong developmental nursing-related
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| Research Institution | Yokohama City University |
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Principal Investigator |
竹内 翔子 横浜市立大学, 医学部, 講師 (00758261)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2021: ¥2,600,000 (Direct Cost: ¥2,000,000、Indirect Cost: ¥600,000)
Fiscal Year 2020: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
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| Keywords | 産褥期 / 温罨法 / プログラム開発 / 看護ケア |
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| Outline of Research at the Start |
本研究の目的は、出産後早期の女性を対象とした身体回復を促進する温罨法ケアプログラムを開発し、その効果を検証することである。2020年度は文献検討やフィールドワークを通して施設形態に限らず適応可能な温罨法ケアプログラムを開発する。2021年度および2022年度には、出産後早期の女性を対象とし、開発したケアプログラムの効果を検証する。データ収集後、分析・評価を行い、研究成果を国内外の学会にて公表する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、出産後早期の女性を対象とした身体回復を促進する温罨法ケアプログラムの開発である。その基盤として、2023年度は会陰裂傷予防と出産後の冷え、無痛分娩におけるケアの3つの視点から研究に取り組んだ。
まず会陰裂傷予防に関する研究について、本年度は病院での会陰裂傷予防に関する分娩期ケアの実態を把握するための質問紙調査を実施した。研究対象者は病院の産科病棟に勤務する助産師202名であり、基本属性、会陰裂傷予防に関する分娩期の情報収集内容およびケア実践内容を収集した。結果、会陰裂傷予防を目的とした分娩第2期の温罨法ケアや冷えの有無の観察はほとんど実践されていないことが明らかとなった。本研究の結果は論文化し、国内の専門誌に掲載された。
次に出産後の冷えに関する研究について、出産後入院中の女性を対象とした冷えの実態および身体症状との関連を明らかにすることを目的とし、質問紙調査を実施した。研究対象者100名からデータを得られたため、現在データ分析をしている段階である。
さらに分娩様式として増加傾向にある無痛分娩に関する研究について、無痛分娩が出産後の身体回復に有効であることや無痛分娩の管理だけでなく、妊娠期からの継続的な助産ケアが重要であることが文献検討から示唆されたことから、無痛分娩を希望する女性に対する妊娠期から出産後の継続的な温罨法ケアの実践状況を把握するため、全国の無痛分娩施設で勤務する助産師を対象とした質問紙調査を実施しており、現在データ収集を進めている状況である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウイルスの影響により、データ収集が遅延・延長したことで研究計画通りに進行しなかったため。
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| Strategy for Future Research Activity |
出産後入院中の女性を対象とした冷えの実態および身体症状との関連に関する研究については、分析を進めて評価を行うとともに論文投稿や学会発表等で公表する。無痛分娩に関するケアに関する研究についても、ほぼデータ収集が終了しているため、分析・評価を行い、年度内の公表を目指す。
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