| Project/Area Number |
20K19143
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 58070:Lifelong developmental nursing-related
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| Research Institution | Teikyo Heisei University |
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Principal Investigator |
小室 葉月 帝京平成大学, ヒューマンケア学部, 講師 (50782249)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,250,000 (Direct Cost: ¥2,500,000、Indirect Cost: ¥750,000)
Fiscal Year 2022: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
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| Keywords | ビンジドリンキング / 若年女性 / 適正飲酒 / 教育プログラム / 健康教育 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究の目的は、日本の働く若年女性におけるビンジドリンキング（一時的多量飲酒）の実態と背景要因について調査し、その結果を踏まえた効果的な予防教育プログラムの構築、有効性の検証を行うことである。
少子化の歯止めのかからない現在の日本において、働く若年女性の健康維持・増進は喫緊の課題である。そこで、次世代の育成、将来のわが国の発展に大きな役割を担う働く若年女性が、危険なビンジドリンキング（一時的多量飲酒）に陥ることなく、アルコールに関する正しい知識を持ち、アルコールと上手に付き合いながら社会で活躍することをサポートするため、本研究により効果的なプログラムを開発することを目指したい。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、日本の働く若年女性における“ビンジドリンキング”（一時的多量飲酒）の実態とその背景にある社会環境的要因や心理的要因などの諸要因について調査し、その結果を踏まえた効果的な予防教育プログラムを構築し、その有効性を検証することであるが、新型コロナウイルスの流行に際し、研究計画の一部の見直しを図る必要が生じた。具体的には、生活様式の変更（飲食店の閉鎖、会食の機会の減少等）に伴い、飲酒行動や社会環境的要因、心理的要因に変化がみられることから、アンケート項目の見直しを行う必要があった。また、感染予防対策の措置が必要となることから、アンケートやインタビューの実施方法の見直し（オンラインでの実施の可能性の探索等）も必要となった。
これらのことから、アンケート項目の検討、研究手法の検討のため、オンラインで、若年女性を対象としてライフスタイルの変化、飲酒行動の変化等に関する予備調査を実施し、研究手法の妥当性の検証を行った。この結果、オンラインでのアンケート、インタビューが実施可能であると考えられるため、手法について確定させた。今後アンケート調査、面接調査を実施予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
概要にも記載のとおり、新型コロナウイルスの流行に際し、①感染予防対策のための研究活動の制限、②研究計画の一部の見直しの必要性、③教育業務の増大による研究に関するエフォートの減少、等が生じている。これらの理由により、当初の計画が順調に遂行することができていない。
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| Strategy for Future Research Activity |
新型コロナウイルスの流行状況により変更を余儀なくされているため、課題実施時期の延長を行い下記の通り遂行する予定である。
2024年度前期：オンラインでのアンケート実施、インタビュー協力者募集、インタビュー調査実施
2024年度後期：アンケート、インタビュー調査の結果を踏まえた教育プログラムの開発、教育プログラムの実施、評価
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