がんの親をもつ18歳未満の子どもへの支援 秋田県における学校－医療協働支援の開発
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20K19164
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 58070:Lifelong developmental nursing-related
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| Research Institution | Akita University |
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Principal Investigator |
赤川 祐子 (阿部祐子) 秋田大学, 医学系研究科, 助教 (10770117)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000)
Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2020: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
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| Keywords | がん看護 / がん治療中の親を持つ子ども / 小学校での支援 / がん治療中の親 / がんの親をもつ子ども / 支援 / 学校教職員 / 学校教員 / 子ども |
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| Outline of Research at the Start |
本研究では、秋田県における学校現場におけるがんの親をもつ子どもへの支援の現状を明らかにし、学校との情報共有会等により、現実的な学校―医療協働支援の開発をする。秋田は教育県であるため、開発された支援は全国的なモデルになり、社会的波及効果は高いと予測される。
研究期間内に、次の計画を進める。
a）がんの親をもつ子どもへの支援経験に関連する教員背景を明らかにする。b）がんの親をもつ子どもへの支援内容とその困難について、教員の思いを明らかにする。c）研修会と情報共有会により、学校への知識の普及とイメージ化を図り、評価を行う。d）上記a)-c)の結果をもとに、学校-医療協働支援の開発をする。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、秋田県の小学校におけるがんの親を持つ子どもへの支援の現状を明らかにし、学校との情報共有会等により、現実的な学校－医療協働支援の開発をすることが目的である。秋田県はがん罹患率が全国上位かつ教育県であるため、開発された支援は全国的なモデルになり、社会的波及効果は高いと予測される。
2022年度は、秋田市の小学校教諭に対して質問紙調査を行い、支援の現状を明らかにした。500名からの回答が得られ、分析するに十分な対象数であった。質問紙で得られた知見は、小学校教諭の知識・認識・不安の程度や、支援の再に大切にしていること（自由記載）、支援の困難（自由記載）、支援経験数、過去10年間における具体的な支援内容（相談者、対応、連携などを含む内容）であった。小学校での支援については、10年以上前に調査されているが、それ以降は見当たらない。最新の状況を明らかにすることで、現代に応じた支援体制の構築に繋がると思われる。
結果の公表は、2022年度EAFONS（東アジア看護フォーラム）にてExploratory Research on Factors Associated With Elementary School Teachers’ Support For Children With a Parent Who Has Cancerとしてポスター発表を行った（優秀ポスター賞を受賞）。論文での公表に向けて、現在準備中である。
上記研究と同時に、がんの親とその子どもへの支援プログラムの評価を実施し、結果を論文として公表した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
順調に質問紙調査を行い、回収率も分析するのに十分であったため。
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| Strategy for Future Research Activity |
質問紙調査結果より、学校と医療の協働支援の案を立案した。その案が現場に適切な内容であるか吟味する必要がある。そのため、2023年度は学校教諭に対してインタビュー調査を行い、より現実的な支援開発を目指す。
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Report
(3 results)
Research Products
(4 results)
