Project/Area Number |
20K19182
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 58070:Lifelong developmental nursing-related
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Research Institution | Nagoya City University |
Principal Investigator |
渡邉 梨央 名古屋市立大学, 大学院看護学研究科, 助教 (20845549)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2022: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2021: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2020: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
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Keywords | ストレス過程 / 育児ストレッサー / 認知的評価 / 対処行動 / ストレス反応 / 母親 |
Outline of Research at the Start |
子育て中の母親は様々なストレスを抱え、ストレスが高いと適切な対処行動がとれず虐待へ至るリスクがあり、不安は虐待へ影響するとされている。母親の認知的評価や対処行動、ストレス反応は本来一連のプロセスであるが、それぞれ二者間の関連性でのみ見ているものが多い。一連のプロセスとして見ることで何がより影響し合うのかを明らかにすることができると考える。また、対象時期を不安が再度強くなる産後3ヶ月に焦点をあてることで、よりその時期に合わせた看護援助を検討できるのではないかと考える。母親が適切な認知的評価と対処行動がとれることで不安軽減につながり、虐待予防にもつながるのではないかと考える。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、3ヶ月児をもつ母親のストレッサー、認知的評価、対処行動、ストレス反応というストレス過程におけるストレス反応への影響要因を明らかにすることを目的とした研究である。ストレッサー、認知的評価、対処行動、ストレス反応が各々関連し合っていることは明らかにされているが、二者間での関連を明らかにするまでにとどまっており、どのような変遷でストレス反応が出現するのか、どの要因がよりストレス反応に影響しているのかまでは明らかとなっていない。本研究でストレス反応が出現するまでの経緯や関連の強い要因を明らかにすることで、ストレス反応の出現を軽減させるための看護援助を検討することができると考えられる。 今年度は、当初A県B市での質問紙調査を行うために質問紙調査実施予定機関との調整を進めていたが、COVID-19の影響により調査実施は難しいと、調整を進めていた質問紙調査実施予定機関より返答があった。そのため質問紙調査実施可能機関を検討した結果、A県C市より質問紙調査実施の承諾を得た。所属の倫理審査委員会承認後、A県C市の4か月児健康診査担当者と調査実施方法等の打ち合わせを行い、A県C市の保健センターで行われている、3-4か月児が対象となる4か月児健康診査のために来所された母親を対象に、2022年8月より自記式質問紙調査を行っている。当該年度内では配付予定人数に達しなかったため、来年度も配付予定人数に達するまで引き続き質問紙調査を続行する予定である。 質問紙調査実施と並行して、回収できた質問紙結果をデータ化し、分析のための準備を進めている。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初予定していたA県B市での質問紙調査は叶わなかったものの、A県C市での質問紙調査を開始することができた。しかし、COVID-19の影響によりB市からC市への質問紙調査実施機関を変更する必要があり、その調整により質問紙調査を開始する時期が遅れた。そのため当該年度内では配付予定人数に達することができず質問紙調査を終了することができなかったことにより、進捗はやや遅れている。 配付予定人数まであとわずかであり配付完了の目処は立っているため、引き続き質問紙調査を続行すると共に回収できた質問紙結果をデータ化して分析を進め、研究成果を発表できるようにしていく。
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Strategy for Future Research Activity |
配付予定人数に達するまで質問紙調査を続行する。質問紙調査実施と並行し、回収できた質問紙結果をデータ化して分析を行っていく。分析結果について専門家より助言を受けながら、研究成果を発表できるよう準備を進めていく予定である。
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