Project/Area Number |
20K19185
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 58070:Lifelong developmental nursing-related
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Research Institution | Iwate Medical University |
Principal Investigator |
伊藤 由香 岩手医科大学, 医学部, 研究員 (60848034)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2023: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2022: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000)
Fiscal Year 2021: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000)
Fiscal Year 2020: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
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Keywords | レジリエンス / 小児がん / 学童期 / 思春期 / 入院早期 |
Outline of Research at the Start |
本邦の小児がんのこどもは、心的外傷後ストレス反応(PTSS)の発症頻度が高く、心理・社会的影響の多大さは重要な課題である。それほどに過酷な状況においても、精神的健康を維持・増進するこどももおり、これは、過酷な体験を跳ね返す心の力である「レジリエンス」として説明できる。 本研究では、小児がんのこどもが入院早期から発達段階に見合ったレジリエンスの向上支援を受けることで、小児がんの発症や治療に伴う心理・社会的影響や、PTSSの発症頻度を低減できるよう、その具体的な支援方略を明らかにする。
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Outline of Annual Research Achievements |
研究協力依頼機関での面接調査に向けた準備をしていたが、研究者所属機関及び研究協力依頼機関において、新型コロナウイルス感染症によるクラスターが発生し、研究協力者に対する面接調査の実施が困難な状況であった。 この間、本研究の関連領域及び近接領域における文献検討を継続している。小児がんとともにある方やそのご家族を対象とした、国内外におけるResilience Program等の先行研究から、精神的健康の増進のための支援方略の在り方について検討を進めた。また、小児がん患者にとって、重要なI HAVE factorsとなり得る家族、きょうだい児、同世代の子どもの心理的変調についても知見を深め、本研究の参加者が既に被っていると予測される影響要因についての検討を進めた。 今後は、対面での綿製調査に限らず、オンラインでの面接調査も視野に入れており、その際は心理面でのフォローアップ体制が整備できる症例に限るなど、対応策を十分に講じて適用すべきと考えている。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
1.研究者所属機関及び研究協力依頼機関において、新型コロナウイルス感染症によるクラスターが発生したため、面接調査が困難であった。 2.本研究は、小児がん経験者を対象としており、免疫状態に十分留意する必要のある方がであるため、新型コロナウイルス感染症流行下での調査が難しいと考えたため。 3.業務上の理由として、研究者所属機関においても新型コロナウイルス感染症によるクラスターが発生し、所属機関以外への立ち入りが制限されていたため。
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Strategy for Future Research Activity |
現在、今年度の調査の実行可能性を検討している段階である。実施可能である場合は、研究協力依頼機関の規定に従って、感染予防対策を講じた上で面接調査を進める。 当初の計画どおりに進行しておらず、研究機関の延長が必要と考えている。また、オンラインでの調査等の工夫により感染予防対策を講じ、その場合の研究参加者のフォローアップ体制を整備して行う必要があると考えている。
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