介護老人保健施設におけるスキン-テア予防策の構築ー援助者の認識する発生状況からー

Research Project

Project/Area Number	20K19252
Research Category	Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
Allocation Type	Multi-year Fund
Review Section	Basic Section 58080:Gerontological nursing and community health nursing-related
Research Institution	Tenshi College
Principal Investigator	小島有沙天使大学, 看護栄養学部, 講師 (40736443)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2025-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2022)
Budget Amount *help	¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000) Fiscal Year 2023: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000) Fiscal Year 2022: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000) Fiscal Year 2021: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000) Fiscal Year 2020: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Keywords	スキンテア / 高齢者看護 / 介護老人保健施設 / 高齢者
Outline of Research at the Start	スキン-テアとは、主に高齢者の四肢に摩擦・ずれにより発生する外傷性創傷である。75歳以上で何らかの日常生活援助を受けているとハイリスクに該当するため、介護老人保健施設入所者はハイリスク該当者が非常に多く、全ての対象者に予防策を実施するのは困難である。申請者はこれまでリスク因子の調査を行ってきたが、発生の具体的な状況については先行研究からも明らかになっていない。本研究では、介護老人保健施設の援助者の認識から、どのような生活援助の際にどのような条件で介助を行うとスキン-テアが発生しやすいのかを明らかにし、そこから示唆を得て、介護老人保健施設における効果的なスキン-テア予防策を構築することを目指す。
Outline of Annual Research Achievements	スキン‐テアは摩擦・ずれによって生じる皮膚損傷(部分層裂傷)であり、主に高齢者の四肢に発生する。本研究は、介護老人保健施設で勤務する看護職・介護職が認識するスキン‐テアの発生状況について明らかにすること、およびそこから示唆を得て、介護老人保健施設における効果的なスキン‐テア予防策を構築することを目的としている。2022年度は以下の段階まで研究を実施している。【Phase1】 2019年度に実施した介護老人保健施設に勤務する看護師・介護士へのインタビューの結果から、スキン‐テアの発生状況の実態を調査し、援助者が認識する「スキン-テアの発生状況」、「スキン‐テアの予防」について内容の分析を行った。調査結果から、①高齢者の活動を拡大していくための日常生活援助においてこそスキン‐テアが発生しやすいという「生活の場である介護老人保健施設の特徴」、②認知症高齢者独自の発生要因、③施設設備や人員配置などの「環境要因」、④援助者および高齢者自身もスキン‐テア発生時に気付かないという状況が「発生状況が不明な事例の要因」となっていることが明らかになった。この結果について、2021年7月に9th Asia Pacific Enterostomal Therapy Nurse Association Conferenceにて発表した。また、論文投稿準備中である。【Phase2】 Phase1の結果から調査票を作成し、新型コロナウイルス感染症の緊急事態宣言発令時期を考慮した結果、2021年10月～3月にかけてアンケート調査を実施した。介護老人保健施設13施設の協力が得られ、275名から回答が得られた。2022年度は集計および分液を行った。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 2021年度までは複数回にわたる新型コロナウイルス感染症による緊急事態宣言のため調査を行える時期が下半期になってしまった。また、2022年度おいては代表者の妊娠・出産に伴い、妊娠中の体調不良および産前産後休業・育児休業のため2022年9月～現在において休業中である。(なお、休業期間は１年未満の予定である)
Strategy for Future Research Activity	2023年7月まで休業中であり、8月からPhase2の分析結果に伴う介入研究に向けた検討を行っていく。同時に結果についての発表準備を行う。