認知機能低下予防のための睡眠障害に対する看護介入の長期的効果の検証
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20K19261
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 58080:Gerontological nursing and community health nursing-related
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| Research Institution | Osaka Medical and Pharmaceutical University |
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Principal Investigator |
樋上 容子 大阪医科薬科大学, 看護学部, 准教授 (60706927)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2020: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
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| Keywords | 高齢者 / 睡眠 / 看護介入 / 睡眠障害 / 教育的介入 / 認知機能低下 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、地域在住の高齢者に対し、さらなる加齢に備え、認知機能低下を促進する睡眠障害を予防・改善する知識や手段を習得するための教育的な看護介入を行い、その介入の長期的な効果を検証することである。
大阪府下の老人福祉センターやリハビリデイサービスの利用者などの対象者を登録し、1週間生活日誌の記入と睡眠モニタリングを行い、これに基づく教育的看護介入を行い、縦断でデータ収集しその効果の長期的な評価を行う。本研究では地域で生活する高齢者の睡眠やこれに関連するADL、認知機能の長期的実態が明らかになる。加えて、睡眠障害改善のための教育的ニードが明らかとなり教育的看護介入の長期的効果を検証することを目指す。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、地域在住の高齢者に対し、認知機能低下を促進する睡眠障害を予防・改善する知識や手段を習得するための教育的な看護介入を行い、教育的な看護介入による高齢者の睡眠への長期に渡る効果を検証することである。
2020年度：高齢者の睡眠障害を予防・改善するための教育項目を抽出（文献検討） ：系統的文献抽出法を用いて、学術的研究と実践者による取り組みの報告より、高齢者の睡眠障害の特徴や関連要因、課題を明らかにし、必要な教育的な看護介入の項目を抽出した。倫理委員会の承認を得た。
2021年度：介入前後調査による教育的な看護介入の長期的効果の検証：研究デザインは前後比較試験として、地域で生活する独歩可能で睡眠障害を訴える高齢者を対象とし、測定データに基づいた睡眠に関する教育的看護介入（例：自己の睡眠データを客観視、適切な入眠時間の設定、睡眠環境の管理、日中の活動レベルの調整等）を行い、睡眠パラメータ、生活日誌より社会活動の量、睡眠-覚醒リズムの規則性をアウトカムとした。しかしながら、新型コロナウイルスまん延防止法の適応などで研究協力施設である高齢者施設への研究者の立ち入り不可の期間が長く2021年12月に協力施設での調査開始後も感染を懸念して対象者から辞退のご希望があったため、対象者計5名であった。
2022年度：調査協力施設や対象者を増やすため高齢者の施設長などへの協力依頼を進め2023年2月に倫理委員会への変更申請を終えた。
2023年度：研究協力施設にて調査協力の得られた対象者4名のデータ収集を実施した。これまでの対象者のデータ解析を進め、2024年度の研究成果公表のための準備を進めた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2020年度の計画は予定通りに実施できたが、2021年度～2023年度は、新型コロナウイルス蔓延防止法の適応などで、研究者の立ち入り不可の期間が長かったこと、調査開始後も感染を懸念して調査の辞退のご希望があったことなどが影響し調査の遅れが生じていたため、調査協力施設を拡大し、調査と分析を並行して進めている状況である。
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| Strategy for Future Research Activity |
目標症例数を達成すべく調査を進めデータ収集を終え、データ解析を進め学会発表や論文執筆にとりかかる予定である。
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Report
(4 results)
Research Products
(1 results)
