| Project/Area Number |
20K19342
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 59010:Rehabilitation science-related
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
田畑 阿美 京都大学, 医学研究科, 講師 (00844391)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
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| Keywords | 神経心理学的合併症 / 神経認知機能 / 社会認知 / 間脳腫瘍 / 頭蓋咽頭腫 / 胚細胞腫瘍 / 脳室内腫瘍 / 社会機能 / 社会生活機能 / 脳腫瘍 / 作業療法 / リハビリテーション |
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| Outline of Research at the Start |
間脳・脳室内腫瘍治療後の患者は、内分泌障害や視力視野障害、水頭症に伴う認知機能障害を発症する。しかしながら、神経心理学的合併症や、社会生活機能の障害などの正確な評価や、障害特性に応じた支援は、十分になされていない。
そこで本研究では、間脳・脳室内腫瘍治療後の患者の神経心理学的合併症と社会生活機能の特徴を明らかにする。さらに、社会生活機能に影響する因子を明らかにし、作業療法士の立場から、障害特性に応じた支援方法を検討し、疾病教育や就労支援を含めた支援体制の構築に貢献する。また、社会生活機能に影響する要因を明らかにすることで、社会適応に必要なリハビリテーションの方法の確立を目指す。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の長期的な目的は、間脳・脳室内腫瘍治療後の患者の高次脳機能、身体・精神機能および社会生活機能について調査し、神経心理学的合併症および社会生活機能の特徴を明らかにすることである。さらには、間脳・脳室内腫瘍治療後の患者の社会生活機能に影響する要因を明らかにすることである。本研究の短期的な目的は、本研究の期間中から、個々の患者・家族に対して、評価結果に基づくフィードバックを行い、個別症例に対する社会適応支援、しいては就労支援につなげることである。
2023年度には、COVID-19感染症が5類感染症に移行し、通常診療に戻りつつあったため、新規の症例登録を進める予定をしていた。しかしながら、所属研究機関において、登録の基準を満たす新規症例が少なく、2022年度から引き続き症例登録の遅れが生じている。
そこで2023年度には、2023年度までに構築されたデータに基づき、学会発表と論文投稿を行った。また、個々の患者・家族に対する評価結果に基づくフィードバックを行った。
具体的には、京都大学医学部附属病院脳神経外科・精神科神経科・小児科通院中の間脳・脳室内腫瘍治療後の患者に対して、高次脳機能、身体・精神機能および社会生活機能に関する調査を行い、評価終了後に個々の患者の評価結果に基づく検査結果の報告書を作成し、患者本人および主治医に対してフィードバックを行った。さらに必要に応じて、患者家族へのフィードバックや、医療従事者や就労支援担当者を含めたカンファレンスを行い、社会適応支援、就労支援を行った。
また、第47回日本高次脳機能障害学会学術総会に参加し、資料・情報の収集とともに、間脳・下垂体腫瘍患者の社会的行動障害を含む高次脳機能障害と社会参加の関連に関する報告を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究課題においては、4年間の補助事業期間に70例の症例登録を目標とし、1年間に15～20例程度の検査を行う予定であった。
本研究の進捗状況として、新規症例のリクルートに関しては、2020年度内に28名、2021年度内に2名、2022年度内に2名の同意が得られ、現在までに45名の同意を得た。その一方で、2021年度～2023年度内に新規登録できた症例数が少なく、研究計画に遅れが生じている。その理由として、2021年度～2022年度にかけてはCOVID-19感染症流行、2023年度に関しては所属研究機関における基準を満たす症例数の少なさに関する理由があると考える。また、研究者（研究代表者および研究協力者）のその他の業務の多忙により、研究協力機関との連携を十分に行うことができなかった。
次にデータ収集に関しては、本研究課題では合計4回の調査と1回のフィードバックを合わせた合計5回から構成されるが、初回評価を開始した症例については、全症例のデータ収集が完了している。その一方で、症例登録後に、除外基準に該当することが判明した症例や、時間的な制約から検査同意を撤回された症例、新規腫瘍を発症した症例などが複数例生じ、その点でデータ収集の遅れが生じている。
そのため、本研究課題の2023年度の進捗状況は、新規症例のリクルートおよびデータ収集ともに、遅れていると考えられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究代表者の所属研究機関の附属病院である京都大学医学部附属病院のみでは、研究参加に同意いただける症例数が不足する可能性が高い。そのため、研究協力機関と連携した多施設での研究の実施可能性を引く続き探索する。
具体的には、2024年7月に開催される第36回日本頭蓋底外科学会にあわせて、慶應義塾大学・九州大学・獨協大学 脳神経外科と実現可能な方法を協議し、研究協力機関でのリクルートを含めて研究の推進を図る。
2024年度には、間脳・脳室内腫瘍治療後の患者の高次脳機能、身体・精神機能および社会生活機能に関する調査を継続し、個々の患者・家族に対する評価結果に基づくフィードバックを継続するとともに、ケースシリーズ報告を通して、個別症例に対する社会適応支援、就労支援および支援体制の構築を図る。また、症例集積の状況に応じて、複数症例での検討を行い、間脳・脳室内腫瘍治療後の患者の高次脳機能、身体・精神機能および社会生活機能に関する特徴を明らかにし、学会・患者会での成果発表、支援方法の検討を行う。
さらに、資料・情報収集および研究成果発表のため、第52回日本小児神経外科学会（富山）、第48回日本神経心理学会学術集会（京都）、第2回脳腫瘍支持療法研究会（東京）、第48回日本高次脳機能障害学会学術総会（東京）、第35回日本間脳下垂体腫瘍学会（横浜）などに参加するとともに、次期研究に向けた研究計画の推敲を行う。
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