| Project/Area Number |
20K19383
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 59010:Rehabilitation science-related
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| Research Institution | Nara Medical University |
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Principal Investigator |
石田 由佳子 奈良県立医科大学, 医学部, 講師 (70759802)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2020: ¥2,600,000 (Direct Cost: ¥2,000,000、Indirect Cost: ¥600,000)
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| Keywords | 身体活動量 / 虚弱者 / 筋電気刺激 / リハビリテーション |
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| Outline of Research at the Start |
近年、電気刺激を用いた筋収縮運動が次世代の運動療法として注目され、高齢者などの運動弱者に対しても一定の効果が検証されつつある。我々は介護予防・予防医学の観点から、高齢運動弱者に対しては計測可能な筋肥大よりもむしろ身体活動量の維持こそが重要であると考えた。本研究において疾患高齢者を対象として筋電気刺激療法を含むリハビリテーションを行い、筋力・筋量測定に加え、３軸加速度センサー内蔵型活動量計を用いて活動量・活動の質に及ぼす影響を計測・検証し、運動弱者に対する疾患別活動量ガイドラインの作成及び筋電気刺激療法を含んだ活動量維持の為のリハビリテーションプログラムを開発する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
加齢に伴う筋力・筋量の減少は活動性の低下をもたらす。超高齢化社会である日本では高齢者の身体機能低下を予防しながら日常生活動作を維持・向上していくことが重要な課題となっている。近年、電気刺激を用いた筋収縮運動が次世代の運動療法として注目されており、運動弱者に対しても一定の効果が検証されつつある。本研究では疾患高齢者を対象として筋電気刺激療法を含むリハビリテーションを実施し、筋力・筋量測定に加えて3軸加速度センサー内蔵型活動量計を用いて活動量・活動の質に及ぼす影響を計測・検証し、運動弱者に対する疾患別活動量ガイドラインの作成および活動量維持のためのリハビリテーションプログラムを開発する。当院でリハビリテーション治療を行う65歳以上の患者の中で、不全麻痺や廃用のために通常の筋力増強訓練が困難な患者を対象とし、4週間の下肢筋力トレーニング(積極的な筋力増強訓練ができない患者に対しては電気刺激筋収縮運動を併用)を行い、同時に入院中の身体運動(起居/移動)を計測す る。また、電気刺激筋収縮運動については、ワンアームの観察研究として臨床研究に関する倫理指針・関連法規・所属研究機関で定めた倫理規定等を遵守し新たに迅速審査を受けており、承認済みである。令和2年度よりリハビリテーション治療中で廃用が進行している患者を対象として研究を開始しているが、診療制限のため研究対象者の選択に制限があり、目標患者数に到達していない。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
COVID-19流行のために診療制限があり、研究対象となる患者の選択に制限があった。また、入院・治療期間の予測が難しく、対象患者に対して定期的なリハビリテーション治療継続が困難であった。
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| Strategy for Future Research Activity |
当院でリハビリテーション治療を行う65歳以上の患者で、循環器疾患、神経系疾患、骨関節疾患などの各疾患群5名以上、計20名の患者の登録および治療実施を目指す。特に廃用を生じた患者を中心に研究を継続する。
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