| Project/Area Number |
20K19410
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 59010:Rehabilitation science-related
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| Research Institution | Shinshu University |
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Principal Investigator |
酒井 康成 信州大学, 医学部附属病院, 理学療法士 (70720085)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥2,470,000 (Direct Cost: ¥1,900,000、Indirect Cost: ¥570,000)
Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2021: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2020: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
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| Keywords | 敗血症 / 早期リハビリテーション / 専任理学療法士 / 専任チーム / ICU-AW / 多施設共同研究 / 専従理学療法士 / Prospective Cohort Study / 敗血症患者 / 救急・ICU |
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| Outline of Research at the Start |
敗血症患者は運動機能や認知機能が著しく低下しやすい．救急・集中治療領域において早期リハビリテーションの有用性が示されるようになり，本邦においても救急・集中治療室に専従理学療法士を配置し早期リハビリテーションを実施する施設が増加傾向である．一方，専従理学療法士配置による早期リハビリテーションの介入効果を検討した報告は少ない．
我々はこれまでに敗血症患者に対する専従理学療法士の配置による早期リハビリテーションの効果を検討したところ，呼吸器合併症を低減することが示唆された．今後は，その他のアウトカムとの関連も調査することと同時に，より多数の患者を対象とした介入効果を検討していく予定である．
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| Outline of Annual Research Achievements |
救急・集中治療領域において早期リハビリテーションは，運動機能向上や在院日数短縮などに効果的であるとされ、本邦においても救急・集中治療室に専従理学療法士を配置し早期リハビリテーションを実施する施設が増加傾向である。しかし、救急・集中治療室へ入室した敗血症患者を対象とした専従理学療法士配置による早期リハビリテーションの介入効果を検討した報告はない。本研究の主目的は2点あり，敗血症患者に対する救急・ICU専従理学療法士配置による早期リハビリテーション(リハビリテーション介入までの日数短縮)の効果を示すこと(研究1)、多施設共同研究を行い，より質の高いエビデンスと認知度を得ること(研究 2)である。
研究1に関してはこれまでに敗血症患者に対する早期リハと専従理学療法士の効果を示した2本の英語論文がacceptされた
2023年度からは多施設共同研究（EROSCCS-study）の解析が本格的に始動しICU-AW発症抑制と早期リハビリテーションおよび専任理学療法士や専任チームの存在との関連を調査中である。これらは2024年度のシンポジウム等で発表予定となっている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当院 (主幹病院)および他院で目標症例数を下回っている状況。
主論文（多施設共同研究）の執筆に関しても今年度のシンポジウム等の発表の準備などでやや遅れている状況である。
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| Strategy for Future Research Activity |
欠損値データを含め補充が可能な統計ソフトStataを使用しMIを考慮する。また、多変量の際の解析方法を見直す。共同研究者にも解析などの協力を得る必要がある。
2024年度は、研究成果発表の機会が多く設けられており、成果発表に伴う諸経費(学会発表費用および論文校正費用、論文投稿費用)が多くかかる予定である。
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