| Project/Area Number |
20K19439
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 59010:Rehabilitation science-related
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
立松 典篤 名古屋大学, 医学系研究科(保健), 助教 (60796770)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2020: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
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| Keywords | skeletal muscle mass / physical activity / elderly cancer patient / exercise / prehabilitation / rehabilitation / esophageal cancer / elderly |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、根治的食道切除術を予定している高齢食道癌患者を対象とし、術前の化学療法中に筋肉量や体力を低下させないことを目的とした新しいリハビリテーションプログラムを開発することを目的とする。がん治療中の筋肉量や体力を維持することは高齢食道癌患者の自立を維持し、治療に関連した合併症の発生予防および早期退院につなげることが可能となる。これらは、急速に高齢化が進む我が国の国民福祉への重要な貢献になると共に、がん医療費の高騰に歯止めをかける１つの手段となることが期待される。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題は、外科手術を予定している高齢消化器癌患者の術前の骨格筋量および身体機能の維持・改善を目的とした新しいリハビリテーションプログラムを 開発することを目指しており、令和3年度より対象を大腸癌や胃癌患者に拡大して、プログラム開発に必要な基礎的データを収集し、解析していた。
令和5年度は令和4年度より実施していた探索的な解析をさらに進め、術前の身体活動低下が術後の離床遅延やイレウスのリスク因子となりうる可能性を明らかにした。さらに、術前のCT画像を用いた骨格筋指標（筋量・筋質）と身体機能との関連を調査し、筋量および筋質の両指標ともに低下をきたしている対象者は身体機能低下を併存していることを明らかにした。これらのの新たな知見に加えて、令和5年度は本研究課題のメインターゲットであった高齢食道癌患者を対象に研究を進める環境が整ったため、術前補助化学療法中の骨格筋量や身体機能、身体活動量の低下のメカニズムについての研究を再開している。
以上のことを踏まえて、令和6年度はメインターゲットである高齢食道癌患者に対する術前プログラムの開発および小規模なfeasiblitiy研究を行う予定をしている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
初年度に申請者の所属先が変更になったこと、COVID-19の影響などにより、当初計画していた研究実施内容の見直しが必要となったことにより、全体のスケジュールが遅延している。
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| Strategy for Future Research Activity |
COVID-19による影響が最小限となり、当初予定していた研究フィールドで研究を進めることが可能となった。そのため、これまでに大腸癌や胃癌の術前患者を対象に得た知見に加えて、食道癌の基礎的データを組み合わせることで、より多くの消化器癌患者に適応できる術前運動プログラムの開発が可能になると考える。したがって、再度1年間の補助事業期間延長申請を行い、当初の研究計画に近い成果を出していく予定である。
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