| Project/Area Number |
20K19541
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
|
| Allocation Type | Multi-year Fund |
|---|
| Review Section |
Basic Section 59020:Sports sciences-related
|
|---|
| Research Institution | Hokusho University |
|---|
Principal Investigator |
永谷 稔 北翔大学, 生涯スポーツ学部, 教授 (70310109)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
|
| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
|
| Budget Amount *help |
¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2022: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2021: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2020: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
|
|---|
| Keywords | 学校運動部活動 / 教育 / 競技 / 通史 / 包括的 / 体系的 / 大日本体育協会 / 日本体育協会 / 整理 / 高体連 / 競技化 / 位置付け |
|---|
| Outline of Research at the Start |
本研究は、学校運動部活動の教育性と競技化について、戦前と戦後を通史し、包括的、体系的に整理することを試みる。
そのために、学校運動部活動が創成された明治期より一貫して教育に位置付けていた文部省による、行政規則（告示・通達・訓令）から、競技化する活動に対して、中体連・高体連による、考え方や施策の変遷について、教育と競技の狭間で揺れ動く要因を詳らかにするものである。
これまでも学校運動部活動と地域クラブとの連携、外部指導員、民間委託等多くの改善策が処されてきたが、明確な根拠に基づく条件整理に関する研究しておくことは、今後50 年100 年を見据えた、日本のスポーツ振興の礎につながるものである。
|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、もはや「ブラック」化した学校運動部活動について、その教育性と競技化を戦前と戦後を通史し、包括的、体系的整理を試みることである。
3年目にあたる令和5年度は、昨年度実施出来なかったが海外調査を実施し、総合型地域クラブ先進国であるドイツにおける全国調査として、「シュポルトフェライン財政・構造分析」（FISAS）を発展させたスポーツクラブ財政・構造分析から読み取った。会員の満足や継続意思については概ね高い傾向が示されていたが、会員確保については、両スポーツクラブとも7 －14歳、いわゆる小中学生年代について工夫がみられた。日本と一概比較とはならないが、抱えている問題や課題は似通っていると考えられる。また、包括的、体系的整理については、これまで文部省、中体連と高体連との関わりを明らかにしてきた。本年は最後の関係組織として現日本スポーツ協会との関係について明らかにした。1911（明治44）年に大日本体育協会として創設から、戦前戦後を経て1970（昭和45）年代頃までの協会誌資料等をもとに、学校運動部活動、中体連や高体連、教育と競技の観点を中心に、その契機が伺えるポイントを抽出した。その結果、協会創設当時はオリンピックへ向けての強化団体の様相を呈していたものの、学校運動部活動とは関係が深かった。戦後を契機に協会は青少年の健全娯楽を目的と転換し、東京オリンピック開催で過熱化が再燃するが、その姿勢を堅持、社会体育を推進化し、学校運動部活動への関与は低くなった。
新型コロナウイルス感染症の影響に伴う科学研究費助成事業（学術研究助成基金助成金）の補助事業期間の延長の特例を1年間申請をしたため、次年度は最終年度として、中学校においては部活動の地域移行が段階的に始まったこともあり、青少年のスポーツ環境の確保や具体的な整備を喫緊の課題として、より実効性の高い成果となるようまとめたい。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
昨年度実施予定であった海外調査を今年度に実施したこと、それに伴い成果の発表がやや遅れており、延長制度を使い1年延期することとした。
|
| Strategy for Future Research Activity |
1年の延長を申請したため、次年度令和6年度は最終年度として成果発表と日本の青少年のスポーツ環境構築に向けた提言（アウトリーチ）を行うことに注力する。
休日の部活動地域移行政策（令和5から7年度）の中間年にもあたり、これまでの成果と具体的な環境構築へ向けた提言を行うことと並行に、具体的な対策や実施に向けた実証研究の準備として、協力自治体や関係連携構築にもつなげたい。
そして、学会発表や投稿論文だけでなく、シンポジウムや協議会の開催や共催も進めながら、事例共有や地域移行の推進、新たな環境構築を目指す。
|
