Construction of evaluation system in ball-game tactical creativity for children
Project/Area Number |
20K19562
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 59020:Sports sciences-related
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Research Institution | Hokkaido University of Education |
Principal Investigator |
奥田 知靖 北海道教育大学, 教育学部, 教授 (90531806)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000)
Fiscal Year 2022: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2020: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
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Keywords | 戦術能力 / 創造性 / ボールゲーム / 幼少期 / 子ども / 戦術 / 幼児 / 小学生 |
Outline of Research at the Start |
ボールゲームでは,専門化以前の子どもの年代において,各種目に共通する一般的戦術能力を獲得しておくことの重要性が指摘されつつある.他方で,指導現場では「創造的」と表現されるプレーが選手の戦術能力の重要な要因と考えられることがある.しかし,これまで種目の専門化以前を対象とした戦術研究や,創造性に関する戦術研究の成果の蓄積は少ない.本研究は,幼児から小学校低学年期の戦術的創造性の評価システムを構築することを目的とする.戦術的創造性テストの作成,量的・質的評価基準を作成し,子どもの戦術的創造性を開発する具体的なプログラムについて検討する.
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Outline of Annual Research Achievements |
ボールゲームにおいては,専門以前の子どもの年代において特定の競技を専門的にプレーする前に,各種目に共通する一般的戦術能力を獲得しておくことの重 要性が指摘されつつある.しかし,これまでの研究の多くは,専門種目の特定の競技場面における戦術能力が扱われており,一般的状況判断能力については,研 究対象として扱われることは少なかった.また,ボールゲームの指導現場では「創造的」と表現されるプレーが選手の戦術能力を決定する重要な要因と考えられ ているが,これまで戦術的創造性に関する研究は少ない.そこで本研究は,実際のボールゲームにおける幼少期の児童の戦術行動を観察することによって,戦術 的創造性を評価するシステムを構築し,創造性開発のためのプログラムについて検討することを目的とした. 2022年度の計画は,評価システムの見直しと,戦術的創造性を開発するプ ログラムの検討が課題となっていた.成果としては,介入群として小学校低学年児童を対象としたボール運動プログラムを18回実施,幼児のボール運動プログラムを10回実施,統制群として小学校低学年児童のボール運動プログラムを10回実施し,2台のカメラで映像を収録した.これらの映像から児童の行動の特性について分析しているが,結果をまとめる段階には至っていない.また,児童の戦術能力の質的評価と,基礎的運動能力(敏捷性等)や運動習慣の関係について検討し,一定の関係性について明らかにした.
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
コロナの影響により,測定時期がずれ込んだことや,分析に取り掛かれない時期があったこと,さらには予期してなかった業務内容が増えたことも影響した.
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Strategy for Future Research Activity |
2022年度の実施予定であった課題は十分に取り組めなかったが,コロナ対応も収束したため,積み残した課題は2023年度に実施する予定である.
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Report
(3 results)
Research Products
(7 results)