スイング動作を生み出す体幹部の主働筋の解明

• Project/Area Number: 20K19589
• Research Category: Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Review Section: Basic Section 59020:Sports sciences-related
• Research Institution: Yokohama College of Commerce
• Principal Investigator: 谷中 拓哉 横浜商科大学, 商学部, 講師 (00781262)
• Project Period (FY): 2020-04-01 – 2023-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2020)
• Budget Amount: ¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000); Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000); Fiscal Year 2021: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000); Fiscal Year 2020: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
• Keywords: バッティング / 体幹部 / 筋活動量 / T2強調画像 / MRI / スイングスピード

Outline of Research at the Start

野球の打撃ではスイング速度が速い打者ほど体幹部の筋が厚いことが知られている。しかし、体幹部の筋の付着が複雑であることや何層もあることから、スイング動作を主に生み出す筋は明らかになっていない。本研究ではMRI装置を用いて野球のスイング前後の体幹部の各筋の活動量を定量化することによってどの筋がスイング動作を生み出しているのかを明らかにし、その筋を鍛えることによって、スイング速度が速くなるのかを検証することを目的としている。これらを明らかにすることでスイング速度向上のための効率的および合理的なトレーニングを提案でき、さらには他のスポーツにも応用できるものと考えられる。

Outline of Annual Research Achievements

野球の打撃動作では、股関節で発生した力学的エネルギーを効率よくバットへと伝達することで大きなスイングスピードを獲得することができる。股関節で発生したエネルギーをロスすることなく上肢、バットへと伝達させるために体幹部の役割は非常に重要である。実際にスイングスピードが速い打者ほど体幹の側面の筋が大きいことが報告されており、体幹部の筋の重要性を示すものである。しかしながら、野球では打撃の他にも投球や守備、走塁といった複数の動作を行なうために、筋の発達が打撃動作によるものなのかは定かではない。これを解決するためには、打撃動作を行なった際の活動量を計測する必要がある。これまでは筋電図といった表層の筋の放電量のみしか観察できなかった。しかしながら、側腹部の筋である内腹斜筋と外腹斜筋は層になっており、それぞれ筋の走行が異なるため、収縮による回旋方向が異なる。さらに、体幹部では表面筋電図では計測できない筋が存在するため、体幹部の筋について詳細に検討することができないものと考えられる。MRIのT2強調画像は筋の活動により生じた代謝物の量を活動量として定量化することができるため、これを用いることで、身体の深層の筋の活動量を定量化することができると考えられる。そこで本研究では、打撃動作を行なわせた際に体幹部で活動する筋をMRIを用いて明らかにし、打撃動作における体幹部の主働筋を明らかにすることを目的としている。本研究により、打撃動作における体幹部の主働筋が明らかになれば、打撃動作を遂行するために必要な筋を効率よくトレーニングすることができるものと考えられる。この研究については、実験の手続きやコロナウイルスの影響により今年度は実験を実施することができなかった。翌年度以降、実験を行ない研究成果を発表していくこととする。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

今年度は異動年度となってしまったために、実験を行なうための手続き等に時間を要してしまい、実験を行なうことができなかった。また、コロナウイルス感染症対策のため、授業形式の変更を余儀なくされ、その準備等に時間を割き、研究活動を行なうことができなかった。

Strategy for Future Research Activity

翌年度は実験を実施し、データを取得することを第一の目的とする。データが取得でき次第、分析を行ない、学会発表や論文としてまとめる予定である。