| Project/Area Number |
20K19606
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 59030:Physical education, and physical and health education-related
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| Research Institution | Tokyo International University (2023)
Teikyo Heisei University (2020-2022) |
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Principal Investigator |
藤川 和俊 東京国際大学, 人間社会学部, 准教授 (80803361)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000)
Fiscal Year 2022: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2021: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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| Keywords | 体操科 / 学校体育史 / 郷土教育 / 授業 / 教材 / 郷土 / 実践史 / 運動技術 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究の目的は、日本の体操科が批判されていたにもかかわらず運動技術を追求していた要因を検討、考察することである。具体的には、理念や環境の異なる学校を複数抽出したうえで、各学校が体操科指導についてどのように考えていたのか、どのような教材をどのように指導していたのかを明らかにする。以上の課題を通して体操科が運動技術を追求していた要因を明らかにし、現代の学校体育における運動技術の学習について考える基礎的資料を提示する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、1920-40年頃における日本の体操科が運動技術を追求していた要因を検討、考察するため、当時の小学校が体操科の指導についてどう考えていたのか、どのような教材をどのように指導していたのか等を明らかにすることを課題としている。前年度までの調査により、1930年代は郷土教育が全国的に興隆した時期であり、体操科においても郷土に即した実践が試みられていたことを見出した。
したがって、本年度は、まず、体操科における郷土教育に先駆的に取り組んでいた和歌山県師範学校附属小学校を主な研究対象とした。和歌山大学図書館および和歌山県立図書館にて学校文書や『実際教育』、『紀伊教育』等の雑誌記事の収集を行い、1930年代の同校体操科における郷土教育の目標、内容、方法等を検討、考察した。研究成果は2023年12月に開催されたスポーツ史学会の学会大会にて口頭発表した。
また、上記の課題に取り組む一方、当時体操科に熱心に取り組み、高く評価されていた小学校を明らかにするため、全日本体操連盟の体操表彰会に関する調査を実施した。全日本体操連盟発行の機関誌『体操』を手掛かりとして、連盟による小学校の表彰がいつから始まり、どのような規準によってどのような学校が表彰されたのかを明らかにした。そのうえで、表彰された小学校における体操科の実態にせまるため、史料の収集と分析を進めた。収集はおおむね順調に進んでおり、来年度の国内学会において、成果を発表予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
予定していた史料収集が一部実施できず、昨年度までの遅れを完全に取り戻すには至らなかった。しかし、研究対象校の特定や収集した史料の分析はおおむね順調に進んでおり、来年度には研究成果をまとめることが可能と考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
予定していたが実施できなかった調査を2024年8月頃までに実施する。その後、収集した史料の分析を行うとともに、これまで明らかにしてきた個別の事例を運動技術という視点から総合的に考察し、研究成果をまとめる。
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