Sustanable development of multidementional intervention leading by community residents for "Frailty" prevention
Project/Area Number |
20K19634
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 59040:Nutrition science and health science-related
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Research Institution | The University of Tokyo |
Principal Investigator |
田中 友規 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 特任助教 (30750343)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2023: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2020: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
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Keywords | フレイル / サルコペニア / アクションリサーチ / 地域在住高齢者 / ジェロントロジー / フレイルチェック / 老年学 / 地域 / 介入研究 |
Outline of Research at the Start |
高齢者のフレイル予防において、医療や社会保障に過度に頼らない「住民主体でも有効な介入を施す方法論」が必要である。本研究では、全国規模で導入されているフレイルの早期発見プログラム『高齢住民サポーター主体のフレイルチェック』を基盤とし、自治体と共同して住民主体の複合介入プログラムを開発、フレイル兆候のある高齢者の多面的な機能維持・向上への有効性を検討する。さらに各導入自治体が既存リソースを活かしながらプログラム開発をしていける汎用性のある方法論(ガイドや事例集)を構築する。本研究成果を全国のフレイルチェック導入自治体に還元し、全国規模でのエビデンスに基づく複合プログラムの実践につなげる。
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Outline of Annual Research Achievements |
高齢者のフレイル予防において、医療や社会保障に過度に頼らない「住民主体でも有効な介入を施す方法論」が必要である。その中にあって、高齢者のフレイル予防に向けて、早期発見プログラム『高齢住民サポーター主体のフレイルチェック(FC)』が全国数多の自治体で展開されている。本研究では以下の3つの視点を軸に進めていく。①FC導入モデル自治体にて、フレイル予防への有効性が期待できる栄養・運動・社会参加等の複合プログラムを、自治体内の既存事業を活かせる形で新規開発する。②プログラムの参加者に対する多面的な機能向上への効果検証を行う。③プログラムの開発過程と新知見を実践ガイドとしてまとめ、全国への自治体導入に受けての汎用性のある情報発信を行う。以上により、FC導入自治体が、エビデンスに基づく複合プログラムを応用実践し易くすることで、健康寿命延伸に寄与することを目指すことが本研究の目的である。 現状までに、FC導入自治体の東京都西東京市にて、栄養・運動・社会参加の複合的介入プログラムの有効性を検証した。結果、FCに複数回参加し、栄養・運動・社会参加の複合プログラム不参加者と比べると、複数回参加者では5年間の推定介護認定ハザード率が有意に軽減していることを明らかとした。研究3年目では追加解析により、複合プログラム参加者の前後比較では、栄養・運動・社会参加に関する行動変容や、一部の身体機能の改善につながることを見出した。また、同様にFC導入自治体である神奈川県平塚市にて展開してきた、フレイルの口腔機能の側面(オーラルフレイル)対策を重視したカムカム教室においても、栄養・運動・社会参加の同様の視点を取り入れ、参加者のフレイル予防にも有効である可能性を見出してきた。以上から、質の高いFCを行い、栄養・運動・社会参加の複合的介入を施すことが、高齢住民のフレイル予防に大きく貢献できる可能性が期待できる。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究3年目であった本年度では、FC導入自治体の一つである東京都西東京市にて、既存の栄養・運動・社会参加の複合的介入プログラムの有効性を、引き続き検証した。研究2年目までに、結果としてFCに複数回参加し、栄養・運動・社会参加の複合プログラム不参加者と比べると、複数回参加者では5年間の推定介護認定ハザード率が有意に軽減していることを明らかにし、また、複数回参加者ではFCの結果も有意に改善していた。 研究3年目では更なる追加解析を実施し、複合プログラム参加者の前後比較を実施した結果、栄養・運動・社会参加に関する行動変容や、一部の身体機能の改善につながることを見出してきた。また、同様にFC導入自治体である神奈川県平塚市にて展開してきた、フレイルの口腔機能の側面(オーラルフレイル)対策を重視したカムカム教室においても、栄養・運動・社会参加の同様の視点を取り入れ、参加者のフレイル予防にも有効である可能性を見出してきた。取り急ぎ、以上から、栄養・運動・社会参加の複合的介入を施すことが、様々な高齢住民のフレイル予防・介護予防にも貢献できる可能性が複数の自治体による展開により期待できる。
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Strategy for Future Research Activity |
本研究では、2020~23年度の4年間を費やし、フレイルチェックの評価機能(赤信号数)と人的資源(フレイルサポーター)を活用して、全国のフレイルチェック導入自治体がモデル自治体と同程度の複合プログラムを独自に開発でき、実践につなげるための「ガイド」を作成することを目指している。しかしながら、当初計画と社会情勢が大きく異なり、コロナ禍でも応用可能なガイドを目指す必要性が想定された。研究2-3年目を目途に予定していた「住民主体-複合介入プログラムの多面的な機能維持・向上への効果検証」に関しては、自体体が独自に実施していた複合介入プログラムの効果検証を、複数自体体分の既存データを解析することで検証してきた。実際に、東京都西東京市のデータを活用することで、栄養・運動・社会参加の複合的介入プログラムの参加者がフレイル・介護予防にもつながっていた可能性を示唆する結果を得た。また、研究3年目では、行動変容や身体機能の改善にも有用であること、他自治体でのフレイル予防事業にも同様のエッセンスを組み込む形によって展開し、有効性の検証まで行った。これらの結果により、栄養・運動・社会参加の視点からの介入の有効性および外的妥当性も確認できた。最終年度では、これらの成果と、コロナ禍における健康行動のポイントも併せた形で、フレイルチェック全自治体向け『複合介入プログラム開発・実践ガイド』の作成を目指す。本ガイドをフレイルチェック導入全自治体に還元することで、コロナ禍においても全国規模の自治体がエビデンスに基づく介入プログラムを応用実践し易くなり、各自治体が自身のフレイルチェックの結果(赤信号数等)を活用して推定介入効果も算出可能となるため、行政的な予算確保や効果検証にも貢献することが期待できる。
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Report
(3 results)
Research Products
(44 results)
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[Journal Article] Projecting prevalence of frailty and dementia and the economic cost of care in Japan from 2016 to 2043: a microsimulation modelling study,2022
Author(s)
Megumi Kasajima, Karen Eggleston, Shoki Kusaka, Hiroki Matsui, Tomoki Tanaka, Bo-Kyung Son, Katsuya Iijima, Kazuo Goda, Masaru Kitsuregawa, Jay Bhattacharya, Hideki Hashimoto,
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Journal Title
The Lancet Public Health
Volume: 7
Issue: 5
Pages: e458-e468
DOI
Related Report
Peer Reviewed / Open Access / Int'l Joint Research
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