Project/Area Number |
20K19703
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 59040:Nutrition science and health science-related
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Research Institution | National Institutes of Biomedical Innovation, Health and Nutrition |
Principal Investigator |
松本 麻衣 国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所, 国立健康・栄養研究所 栄養疫学・食育研究部, 室長 (10723661)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2022: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000)
Fiscal Year 2021: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
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Keywords | 中学生 / 食事 / 食行動 / 保護者 / 日本人中学生 / 栄養知識 |
Outline of Research at the Start |
生活習慣病の有病率増加が著しい日本では、その抑制のために、食事面からの予防として、ライフステージに応じた間断のない食育の推進が進められている。しかし、成人期に比べ、幼児期から思春期の食事や食行動に影響する要因に関するエビデンスは極端に少なく、効果的な食育プログラムが構築できていない。そこで、本研究では、子どもから成人への転換期であり、保護者や社会環境など、多くの要因が食事に影響を与え始める思春期前半にあたる中学生に着目し、日本の地理的特徴を代表する3地域の中学生およびその両親2500組を対象に、中学生の食事や食行動に影響を与える要因を探索的に検討すると共に、それらの因子の影響の程度を検討する。
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Outline of Annual Research Achievements |
令和5年度は、調査実施に向けて、①調査票の準備および②調査地域との打ち合わせをおこなった。 ①調査票の準備 調査実施に向けた調査事務局の立ち上げ、調査票配布のための準備(中学生および父親、母親の調査票が各対象者に確実に配布するため視覚的にわかるよう色を変えた封筒に封入した上で、1世帯ずつ配布できるよう1つの封筒に封入)等を行い、調査校が決定次第、調査を進めることができるよう、調査実施に備えている。 ②調査地域との打ち合わせに関して 昨年度に引き続き、各調査地域における担当者と連絡を続けてきたが、COVID-19の影響により学校行事の再開が始まった状況であり、しばらくの間、学校行事を経験したことがない生徒や保護者が多く、対象者となる生徒と保護者、ならびに配布・回収を担っていただく中学校側の両者の負担を考慮すると、本年度に調査を実施するよりも次年度に調査を実施したほうが、調査回答者数の確保につながる可能性が高いと共に、調査も実施しやすいとのご意見をいただいた。また、現状は、未だにCOVID-19の影響を受けており、行事等を通して日常生活とまでは至っていないとのご意見もいただいたため、調査延期を決断した。ただし、次年度への調査延期は、その後のさらなる延期ができなくなるという危険も持ち合わせるため、回答してくださる対象者数を確保するために、新たな地域も選定した上で、新たな地域の担当者も交えて、調査実施時期等についての打ち合わせ等を行い、調査体制の整備に着手している。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
研究計画が遅れている主な理由として、中学校が通常通りの学校行事ならびに生活が始まったばかりであることが挙げられる。しばらくの間、学校行事を経験したことがない生徒や保護者が多く、負担を考慮すると、調査実施を予定していた令和5年度の5月下旬~7月の調査時期の変更を検討せざる負えない状況であり、調査施設および調査時期を再考慮することとなった。なお、次年度の実施に向けて調査票の準備については順調に進んでいる。
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Strategy for Future Research Activity |
現在、令和6年度7月下旬~11月での調査実施を目標に、調査地域の担当者(研究協力者)と、メールやオンラインでのミーティング等を通して、研究体制を整えていくことを予定している。
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