Project/Area Number |
20K20780
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Research Category |
Grant-in-Aid for Challenging Research (Exploratory)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Medium-sized Section 8:Sociology and related fields
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Research Institution | Tokyo Metropolitan University |
Principal Investigator |
伊藤 祐子 東京都立大学, 人間健康科学研究科, 教授 (60289973)
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Project Period (FY) |
2020-07-30 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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Keywords | センサリーフレンドリー / 参加 / 環境開発 / 作業療法 / 協働 / 発達障害 / 家族 / 地域 / 発達障害児 / 社会参加 / 環境 / 子ども |
Outline of Research at the Start |
発達障害の診断名には、自閉スペクトラム症(ASD)、注意欠如・多動症(ADHD)、限局性学習症(SLD)等があり、各々特徴的な症状がある一方、共通する特性として感覚の受け取り方の偏りの問題がある。発達障害児の多くに、感覚の過敏(過反応)や鈍感(低反応)が認められ、そのことが児の行動に影響を与え、しばしば不適応状態を呈する。従って、発達障害児とその家族は社会参加において多くの制限がある本研究では、発達障害児の感覚特性に配慮し、かつ家族や一般市民が共に参加できる感覚に配慮した(センサリーフレンドリー)環境づくりを試み、発達障害児の健やかな成長と家族の健康、インクルーシブ社会の実現に貢献する。
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Outline of Annual Research Achievements |
2023年度はセンサリーフレンドリー盆踊りを企画し実行するとともに、関係者、参加者に対する調査を実施した。企画・実行のプロセスにおいて作業療法士、学生、アート関係者、舞台芸術関係者、地域支援者と協働し共通理解を深めた。 盆踊りのフライヤーにはセンサリーフレンドリーなコンセプトを取り入れ、本学所在地域の関連施設に送付するとともに、SNSを開設し積極的広報を実施した。オリジナル音頭の創作では、新たに作詞、作曲、振付を行い、音への配慮、地域への親しみを込めた歌詞、体性感覚運動経験豊かでかつ優しい振付を開発した。当日は学生の生演奏と地域支援者の歌い手によるコラボレーションにより、音域やスピードを調整したリラックスバーションとアクティブバージョンの2種を開発し演奏した。また、ソーシャルストーリーを製作し、ASDのある子どもや家族などが事前に、何が起こり、何に出会い、何を体験する可能性があるのかを視覚的にわかりやすく写真や地図、タイムテーブル、振付解説などをまとめた冊子として準備した。加えて、盆踊り会場の照明、装飾においても安心して過ごせる環境となるよう調整した。 調査結果より、今後の課題として当事者との協働、安定した環境の確保、地域との協働、文化芸術関係者との協働が明らかとなった。最終年度は文化芸術関係者への調査及び報告書の作成を通し、今後のさらなるセンサリーフレンドリーの普及啓発と継続の道筋を探求する。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
コロナ禍に生じた多様な業務エフォートによる影響により、申請当初に予定していた、文化芸術関連施設に対する調査の遅れがあるため。
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Strategy for Future Research Activity |
研究倫理申請を行い、全国調査を実施する方向で作業を進めている。 2024年度には関連学会でのワークショップなど普及啓発に関する活動を継続していく。
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