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Urgent Investigation of Japanese Competency of Specific Technic Intern Trainees in Quantitive and Qulitative Method

Research Project

Project/Area Number 20K20841
Research Category

Grant-in-Aid for Challenging Research (Exploratory)

Allocation TypeMulti-year Fund
Review Section Medium-sized Section 9:Education and related fields
Research InstitutionTokyo International University

Principal Investigator

助川 泰彦  東京国際大学, 教育研究推進機構, 教授 (70241560)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 松崎 真日  福岡大学, 人文学部, 教授 (30709621)
黄 美蘭  帝京平成大学, 人文社会学部, 助教 (30747126)
磯野 英治  名古屋商科大学, 国際学部, 教授 (50720083)
吹原 豊  福岡女子大学, 国際文理学部, 教授 (60434403)
Project Period (FY) 2020-07-30 – 2025-03-31
Project Status Granted (Fiscal Year 2023)
Budget Amount *help
¥6,370,000 (Direct Cost: ¥4,900,000、Indirect Cost: ¥1,470,000)
Fiscal Year 2021: ¥2,470,000 (Direct Cost: ¥1,900,000、Indirect Cost: ¥570,000)
Fiscal Year 2020: ¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
Keywords特定技能 / 文化変容仮説 / 心理的距離 / 社会的距離 / 日本語習得 / コミュニティ / JOPT / 定量的調査 / 特定技能ビザ / 外国人労働者 / 日本語能力 / 文化適応 / 縦断的調査 / 横断的調査 / 社会的ネットワーク / 自然習得 / 技能実習生 / 異文化適応 / 対面調査 / リモート調査
Outline of Research at the Start

本研究は外国人技能実習生の日本語能力を縦断・横断的に調査する。来日 後日本語能力を記録し、半年ごとにどう上達するか、または上達しない のかを、コロナ禍の元でふさわしい新しい調査方法を援用した個別面接試験法で定量的に明らかにする。同時に、言語環境の実態(様々な同 僚や客などと何語で話すか)や日本語と日本社会との心理的距離感などの定性的調査も同時に実施する。
コロナ禍の時代においては、従来の対面式調査が適切な調査法ではない状況が今後とも継続する可能性が高い。本研究ではインターネットを介したリモート式調査方法の開発にも重点を置き、新しい調査方法のプラットフォームを開発することを目指す。

Outline of Annual Research Achievements

2024年3月に開催された『日本語教育方法研究会』において研究発表を行った。
「特定技能外国人の日本語習得と生活実態についての予備的調査」
助川泰彦(東京国際大学)、吹原豊(福岡女子大学)、松﨑真日(福岡大学)、磯野英治(名古屋商科大学)、黄
美蘭(帝京平成大学)
本発表では、コロナ禍で大幅に実効が遅れた中で、2023年度中に東京都と埼玉県で実施した特定技能外国人に対する日本語能力の測定と日常生活についての質的調査(調査協力者の母語によるインタビュー)の結果から得たデータの考察を発表したものである。
合計で8名の外国人労働者のうち、母国の大学の日本語学科で優秀な成績を修めていた1名を例外として、他の7名は日本語能力の獲得が極めて遅い速度で進行していることが明らかになった。同時に、日本人との交流、ネットワーキングも進んでいないことが分かった。このことは、ジョン・シューマンの「文化変容仮説」(または、「ピジン化仮説」)の予測した事態と合致しており、今後の調査の方向づけに大きな示唆を与える結果であった。日本人社会への心理的距離と社会的距離が日本語習得にどれだけのインパクトを与えるかという視点を持ち、さらに多角的にこの研究テーマに沿って研究調査を進めていく出発点を2023年の時点で得ることができた。定量的調査には近年開発されたJOPTが有効であることが分かり、今後とも利用して特定技能外国人の日本語能力定量化に利用していく方針が定まった。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

2005年以来継続して続けている外国人労働者の日本語習得の調査の中で、経験的にファーストコンタクトを対面で実施することの必要性が明らかになっている中で、本研究計画の開始年度がコロナ禍の爆発的拡散が起きたために調査の実施が大幅に遅れた。
在日インドネシア人コミュニティとのラポールは代表者の助川と分担者の吹原が継続的に維持してはいたものの、行動制限により、調査の実施が事実上3年近く不可能であり、その間は文献調査と古くから対日している日系インドネシア人とのリモート調査の実施に制限されていた。
2023年度後半になって、対面調査が可能になったため速やかに調査協力者を募って調査を実施したものの、2023年度内に1度の研究発表を行うに留まらざるを得なかった。

Strategy for Future Research Activity

コロナウイルスの5類への移行が実現し、対面調査が自由になった2024年度現在、可及的速やかに大量の調査の実施を急いでいる。2023年度に実施し、得られた結果を元に、2024年度はインドネシア人の特徴であるFBなどの普及率の高いSNSを活用して調査範囲を広げ、目標としては3桁に近い人数の調査協力者を得て大量の信頼性の高いデータを収集して、特定技能外国人の日本語習得の実態、あるいは日本語習得が進まないでいる実態を明らかにすると同時に、その理由・原因を解明していく。

Report

(4 results)
  • 2023 Research-status Report
  • 2022 Research-status Report
  • 2021 Research-status Report
  • 2020 Research-status Report
  • Research Products

    (4 results)

All 2023 2022 Other

All Journal Article (1 results) (of which Peer Reviewed: 1 results) Presentation (1 results) Remarks (2 results)

  • [Journal Article] 複言語コミュニティの子どもたちのキャリア発達 ーPAC分析を手がかりにー2022

    • Author(s)
      佐々木良造 吹原豊 助川泰彦
    • Journal Title

      日本語研究

      Volume: 42 Pages: 1-18

    • Related Report
      2022 Research-status Report
    • Peer Reviewed
  • [Presentation] 特定技能外国人の日本語習得と生活実態についての予備的調査2023

    • Author(s)
      助川泰彦、吹原豊、松﨑真日、磯野英治、黄美蘭
    • Organizer
      日本語教育方法研究会
    • Related Report
      2023 Research-status Report
  • [Remarks] 科学研究費挑戦的萌芽研究 得的技能実習生の日本語能力に関する定量的・定性的手法による緊急的実態調査

    • URL

      https://y-sukegawa-lab.com

    • Related Report
      2022 Research-status Report
  • [Remarks] 特定技能実習生の日本語能力に関する定量的・定性的手法による緊急的実態調査(2020-2022年度)

    • URL

      https://y-sukegawa-lab.com

    • Related Report
      2021 Research-status Report

URL: 

Published: 2020-08-03   Modified: 2024-12-25  

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