The mechanism underlying memory based on S-R-E relationship
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20K22269
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Research Activity Start-up
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
0110:Psychology and related fields
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| Research Institution | The University of Tokyo (2021-2022)
Kyushu University (2020) |
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Principal Investigator |
田中 拓海 東京大学, 大学院人文社会系研究科(文学部), 特任研究員 (30879820)
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| Project Period (FY) |
2020-09-11 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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| Keywords | 記憶 / 行為主体感 / 行動結果 / 自己主体感 |
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| Outline of Research at the Start |
ヒトが適応的に生きる上で、過去のある状況で自分が何をして、その結果何が起こったかを覚えておくことは重要である。多くの研究で行動が記憶を促進する可能性が示唆されてきたが、そこでは行動と刺激が独立に扱われ、ある刺激が行動の対象や結果としての意味を持つことが記憶に与える影響は検討されてこなかった。そこで本研究では、（１）行動の対象と結果の記憶が他の刺激とどのように異なるか、（２）行動結果の存在は行動の記憶に影響を与えるか、の２点を検討することで、行動を中心とした一連のエピソード記憶が形成される過程を包括的に調べる。
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| Outline of Annual Research Achievements |
ヒトが適切な行動パターンを学習するには、自分が過去に取った行動とその結果生じたイベントを記憶する必要があると考えられる。しかし、行動に関連するエピソード記憶が他の外的イベントの記憶とどのように区別され、適切な学習が可能となっているかについては明らかでない。これまで本研究では、行動の実行時に提示されていた刺激が何もせず見ていただけの刺激よりも思い出されやすいことが明らかにされた。また、実際に行動を行ったときだけでなく、行動の準備段階においても同様に記憶の促進が生じうることを示した。当該年度ににおいてはこれらの知見を査読付き学術雑誌に掲載するとともに、行動と結果が結び付けられる知覚的メカニズムに関する研究を行い、本研究で明らかにされてきた記憶促進の基盤を示唆した。
重要性：これまでの研究において記憶項目は単に「刺激」として扱われてきたため、それが行動の対象や、結果として意味を持つことが記憶に与える影響は調べられていない。行動の記憶はこのような、自分が何を行なったことで、対象にどのような変化が起こったかという順序性を持つ文脈情報を含んで初めて機能すると考えられる。したがって本研究は、記憶と行動の関係を整理し、包括的に理解するために、その基礎的なメカニズムを明らかにしようとする試みとして位置づけられる。本研究から明らかにされた行動による記憶促進の可能性は、環境との主体的なインタラクションを重視するアクティブ・ラーニング等の教育効果について理論的根拠を与えうる。本研究成果がオープンアクセスの査読付き国際ジャーナル（Frontiers in Psychology）に掲載されたことからも、将来的に行動と記憶に関する理論の発展に貢献することが期待される。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
社会情勢による影響を受けデータの収集段階において遅延が発生したものの、昨年度は本課題において得られた知見の一部が査読付き国際ジャーナル（Frontiers in Psychology）に掲載されるなど、一定の成果を上げることができた。現在も論文を投稿中であり、延長期間においてさらなる成果が得られることが期待される。
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| Strategy for Future Research Activity |
計画の遅れは期間延長により十分補完可能な範囲であるため、基本的には計画に沿った運用を行う。実験をオンラインに切り替えたことで迅速なデータ収集が可能となったため、最終年度は学会発表および学術論文の掲載を通して得られた研究成果を広く発信する。
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Report
(3 results)
Research Products
(13 results)
