在宅療養高齢者に対するACP実践における意思決定の変化に影響を及ぼす要因の検討

Research Project

Project/Area Number	20K23180
Research Category	Grant-in-Aid for Research Activity Start-up
Allocation Type	Multi-year Fund
Review Section	0908:Society medicine, nursing, and related fields
Research Institution	Otemae University
Principal Investigator	山本真理子大手前大学, 国際看護学部, 講師 (00880600)
Project Period (FY)	2020-09-11 – 2024-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2022)
Budget Amount *help	¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000) Fiscal Year 2021: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000) Fiscal Year 2020: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Keywords	在宅療養高齢者 / ACP / 医療従事者 / 意思決定の変化
Outline of Research at the Start	本研究では、非がん在宅療養高齢者に対するアドバンスケアプラニング（ACP）の実践プロセスでの在宅療養高齢者及び家族の意思決定のゆらぎに影響を及ぼす要因を明確化する。本研究の内容は①大阪府で在宅医療を行っている診療所において、訪問診療を受けている非がん在宅療養高齢者の診療録などの記録から、終末期医療やケアに対する意思確認を行うタイミングと在宅療養高齢者本人と家族（介護者）の意思決定内容、また、意思決定のゆらぎを抽出する。②医療やケアを提供している医療従事者に対して半構造的質問法でインタビュー調査を行い、在宅療養高齢者及び家族（介護者）の意思決定のゆらぎに影響を与える看護支援について明らかにする。
Outline of Annual Research Achievements	大阪府A市にて、令和3年3月～7月、研究同意が得られた医療・介護従事者を対象としたACP研修会を実施し、当日ならびに3か月後にACP認知や実践状況について自記式アンケート調査を実施した。対象者28名のうち、女性21名(75%)、職種別では、ケアマネージャー15名(53.6%)、ヘルパー6名(21.4%)、看護師4名(14.3%)であった。ACPについて、10名(35.7%)が「聞いたことはあるがよく知らない」と回答していた。18名(64.3%)が患者・療養者に対するACPを実践しており、「本人の意思の変遷に合わせた継続的な話し合い」に困難を感じていた。自分自身のACP実践では、14名(50%)が「（今後実践したいと）とても思う」と回答しており、職種間に有意な差がみられた。研修会3か月後のアンケートでは、18名(64.3%)の回答が得られ、6名(33.3%)が「（研修会後に患者に対して）ACPを実践した」と回答し、「本人の価値観、人生の目標の把握」に困難を感じるものが多かった。これらについて第33回日本老年医学会近畿地方会（2022年11月・大阪）において「医療・介護従事者のACP認知の実態と実践に向けた課題の検討」として口演発表を行った。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason コロナ禍により、訪問看護ステーションにおける医療従事者を対象としたインタビュー調査の実施が困難であったため。
Strategy for Future Research Activity	現在インタビュー調査を進めているところである。年内に結果をまとめ、学会発表、論文投稿へとつなげていく予定である。