医療過疎地域の脊椎圧迫骨折患者に対する遠隔通信型運動療法の開発
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20K23278
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Research Activity Start-up
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
0909:Sports sciences, physical education, health sciences, and related fields
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| Research Institution | Kawasaki University of Medical Welfare |
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Principal Investigator |
岸本 智也 川崎医療福祉大学, リハビリテーション学部, 助教 (10882706)
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| Project Period (FY) |
2020-09-11 – 2023-03-31
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| Project Status |
Discontinued (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2021: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2020: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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| Keywords | テレリハビリテーション / webアプリケーション / 運動療法 / 課題指向型アプローチ / Goal Attainment Scaling / 遠隔リハビリテーション / 人工関節置換術 / ゴール達成スクリーニング / 社会参加 / 目標設定 / 整形外科疾患 / 遠隔通信型運動療法 / 高齢者 / 脊椎圧迫骨折 |
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| Outline of Research at the Start |
遠隔通信デバイスを用いた脊椎圧迫骨折受傷後から外来診療終了時まで継続して行う継ぎ目のない運動療法が、脊柱後彎を中心とした身体機能や生活の質に及ぼす効果を検証することである。遠隔通信デバイスを用いた運動療法が効果を示せば、医療過疎地域などに在住の病院や施設まで通うことが困難な患者に対しても、運動療法を提供出来る可能性がある。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は人工関節置換術後の患者を対象に、退院後の外来通院でのリハビリテーションに加え、タブレットとwebアプリケーションを用いた、遠隔リハビリテーション（Telerehabilitation: 以下テレリハ）を行い、実用可能性とその効果を検討した。対象は2021年4月から2022年4月までに共同研究施設にて股あるいは膝関節の人工関節置換術を受け、術後8週間の追跡が可能であった50歳以上の人とした。メインアウトカムは、国際機能分類（以下ICF）の活動・参加より本人と療法士が共有した目標をGoal Attainment Scaling（以下GAS）でスコア化したものとした。退院から術後8週目まで追跡可能であった28名が対象となった。研究期間中に貸与したタブレットに破損や紛失はなく、共同研究者が作成したwebアプリケーションも大きな問題なく作動した。メインアウトカムのGASの中央値は＋1で、人工膝関節置換術後のICF活動・参加レベルの推移を観察した先行研究と比較して良好な結果であった。またwebアプリケーションに関しては、先行研究と比較して費用面や運動の継続率が良好であった。本研究の結果より、本邦における下肢人工関節置換術後患者において、退院後に遠隔リハビリテーションの実施可能性が示唆された。また今後は、対照群を設けたテレリハの効果の検討や多施設共同研究での一般化可能性の検討が必要であると考える。
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Report
(3 results)
Research Products
(1 results)
