| Budget Amount *help |
¥2,800,000 (Direct Cost: ¥2,800,000)
Fiscal Year 2010: ¥1,100,000 (Direct Cost: ¥1,100,000)
Fiscal Year 2009: ¥1,700,000 (Direct Cost: ¥1,700,000)
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| Research Abstract |
昨年度作成した、要介護高齢者でも安全に下肢や体幹の機能が測定できる簡易下肢・体幹機能測定器について、本年度は測定器から得られる測定値の妥当性を検証した。なお、測定値の再現性については、健常者を対象とした研究から、級内相関係数0.99という高い再現性をすでに確認している。
妥当性の検討は、要介護認定(要支援もしくは要介護1・2)を受けた要介護高齢者女性23名(平均年齢83.8±8.5歳、平均体重44.0±8.6kg)を対象に実施した。基準関連妥当性を検証するため、下肢荷重力および臀部荷重力の他に、下肢筋力(大腿四頭筋筋力)、座位保持能力(ハンドヘルドダイナモメータによる負荷テスト)、歩行能力(5m最速歩行)を測定した。
その結果、下肢荷重力および臀部荷重力測定値の左右それぞれの級内相関係数は,要介護高齢者を対象としても高い値を示した.下肢および臀部荷重力と身体機能との関連を検討した結果,下肢荷重力と有意な関連が認められたのは,相関係数が高い順に歩行能力(r=0.67,p<0.01),座位保持能力(r=0.62,p<0.01),下肢筋力(r=0.54,p<0.01)であった。また,臀部荷重力と有意な相関が認められたのは,相関係数が高い順に下肢筋力(r=0.73,p<0.01),座位保持能力(r=0.61,p<0.01),歩行能力(r=0.60,p<0.01)であった.さらに,下肢荷重力と臀部荷重力との間に有意な正相関(r=0.74,p<0.01)が認められた.
これらの結果から,本測定器から得られる下肢荷重力および臀部荷重力は、要介護高齢者の下肢ならびに体幹機能を総合的かつ定量的に評価できる簡易機能評価法としての基準関連妥当性が示された。
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