| Project/Area Number |
21F50394
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| Research Category |
Grant-in-Aid for JSPS Fellows
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 外国 |
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| Review Section |
Basic Section 42010:Animal production science-related
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| Research Institution | Tohoku University |
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Principal Investigator |
北澤 春樹 (2021) 東北大学, 農学研究科, 教授 (10204885)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
RIAZ RAJOKA MUHAMMAD SHAHID 東北大学, (連合)農学研究科(研究院), 外国人特別研究員
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| Host Researcher |
北澤 春樹 (2022) 東北大学, 農学研究科, 教授 (10204885)
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| Foreign Research Fellow |
RIAZ RAJOKA MUHAMMAD SHAHID 東北大学, (連合)農学研究科(研究院), 外国人特別研究員
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| Project Period (FY) |
2021-11-18 – 2023-03-31
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| Project Status |
Discontinued (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥3,000,000 (Direct Cost: ¥3,000,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,300,000)
Fiscal Year 2021: ¥500,000 (Direct Cost: ¥500,000)
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| Keywords | イムノバイオティクス / イムノジェニクス / ポストバイオティクス / 菌体外多糖 |
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| Outline of Research at the Start |
近年、プロバイオティクスの中でも特に粘膜免疫調節機能性を発揮するイムノバイオティクスやそれが生産する多糖などの免疫活性因子（イムノジェニクス）が注目され、ヒトのみならず家畜健全育成における薬剤代替としての発展的利用性が大いに期待されている。本研究では、世界共通課題である薬のみに頼らない家畜健全育成技術の飛躍的向上から安全な畜産食品の持続的生産に貢献することを目標として、抗ウイルス免疫機能性を発揮する菌体外多糖生産性イムノバイオティクスに着目し、家畜健全育成における発展的利用性について追究する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
近年、プロバイオティクスの中でも特に粘膜免疫調節機能性を発揮するイムノバイオティクスやそれが生産する多糖などの免疫活性因子（イムノジェニクス）が注目され、ヒトのみならず家畜健全育成における薬剤代替としての発展的利用性が大いに期待されている。申請者らはこれまでに、人畜共通課題としてのウイルス感染防御の観点から、イムノバイオティクスの家畜対応型選抜・評価系の構築を手掛けてきた。また、外国人特別研究員は、イムノジェニクスとしての乳酸菌産生多糖の免疫機能性に関する研究を進めてきた。そこで本研究では、両者の研究領域を発展的に融合させ、世界共通課題である薬のみに頼らない家畜健全育成技術の飛躍的向上から安全な畜産食品の持続的生産に貢献することを目標として、抗ウイルス免疫機能性を発揮する菌体外多糖生産性イムノバイオティクスに着目し、家畜健全育成における発展的利用性について追究する。本年度は、多糖生産性イムノバイオティクスのロタウイルス感染低減性の詳細と機構解明を行い、以下の成果が得られた。
（１）ロタウイルス感染低減性の評価： ブタ小腸上皮細胞を多糖生産性イムノバイオティクスにより前刺激後、ロタウイルスを感染させたところ、リアルタイムPCR法と蛍光抗体法によりウイルス感染低減性効果が認められた。
（２）多糖生産性イムノバイオティクスのロタウイルス感染低減性の機構解明： 上記の評価系を用いて、抗ウイルス免疫関連因子や炎症性因子の発現調節について解析し、IFN誘導遺伝子の発現増強やTLRネガティブ調節因子の発現抑制等から、ロタウイルス感染低減機構について推定することができた。
（３）菌体外多糖産生遺伝子の欠損株の作出： ウイルス感染低減性イムジェニクスの重要性について検討するため、菌体外多糖産生関連遺伝子をノックアウトしたイムノバイオティクスの作出に成功した。
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| Research Progress Status |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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