| Project/Area Number |
21H00583
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 03040:History of Europe and America-related
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| Research Institution | Kanazawa University |
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Principal Investigator |
岡本 宜高 金沢大学, 国際学系, 講師 (10747827)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小長谷 大介 龍谷大学, 経営学部, 教授 (70331999)
野村 真理 金沢大学, 人間社会研究域, 客員研究員 (20164741)
橋口 豊 龍谷大学, 法学部, 教授 (20283385)
堀内 隆行 中央大学, 文学部, 教授 (90568346)
柳原 伸洋 東京女子大学, 現代教養学部, 教授 (00631847)
山口 育人 奈良大学, 文学部, 教授 (20378491)
河村 豊 東京工業高等専門学校, 一般教育科, 嘱託教授 (10369944)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥17,160,000 (Direct Cost: ¥13,200,000、Indirect Cost: ¥3,960,000)
Fiscal Year 2023: ¥5,980,000 (Direct Cost: ¥4,600,000、Indirect Cost: ¥1,380,000)
Fiscal Year 2022: ¥5,460,000 (Direct Cost: ¥4,200,000、Indirect Cost: ¥1,260,000)
Fiscal Year 2021: ¥5,720,000 (Direct Cost: ¥4,400,000、Indirect Cost: ¥1,320,000)
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| Keywords | 第二次世界大戦 / イギリス史 / 現代史 / 外交史 / 文化史 / 科学史 / イギリス |
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| Outline of Research at the Start |
日本やドイツなどの第二次世界大戦の敗戦国の「戦後」に関しては、戦争責任や「過去の克服」に関する研究が国内外で進展してきた。一方で戦勝国の「戦後」については、大戦中の戦略爆撃による非戦闘員の大量殺戮、大戦後の統治領域での植民地主義や人種主義の継続など、数々の問題が指摘されているものの十分な研究がなされてこなかった。こうした状況を踏まえ、本研究は戦勝国の中からイギリスに焦点を当て、大戦から受けた複合的、重層的な影響を、外交史、西洋史、文化史、科学史の知見を融合して学際的かつ包括的に検証し、「戦後」をめぐる研究に戦勝国と敗戦国という境界線を越えた形での新たな視座を提示することを目指す。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、第二次世界大戦がイギリスの「戦後」に与えた影響について、大戦前、大戦後の世界の連続性、非連続性に着目しながら、外交史、西洋史、文化史、 科学史の知見を融合し、学際的かつ包括的に検証することを目指す共同研究である。新型コロナウィルス感染症の拡大に伴う海外渡航制限によって海外での史料収集が困難となり、研究の進捗に大きな影響を与えたため、1年間の研究期間の延長を行い、2024年度が最終年度となった。
本期間中、研究代表者、研究分担者、研究協力者は、現代世界の状況を見据えた上でより巨視的、長期的な観点から第二次世界大戦を理解し、それに基づいてイギリスにとっての総力戦の実態を再検証するという全体方針を共有しながら、二次史料などの関連文献や一次史料の読解を通じて個別研究課題についての研究を行った。また、必要に応じてイギリス国立公文書館などで一次史料の追加収集を行った。その上で、本研究参加者は研究会を随時開催して個別研究課題についての研究発表とそれについての議論を行ったが、研究会については2023年度に23年7月及び12月の計2回、2024年度に24年6月及び10月、25年2月（オンライン）及び3月の計4回開催した。また、科学史・科学論を専門とする本研究会参加者を中心に、2024年5月に開催された日本科学史学会第71回年会において、「科学史・科学論から考えるパクス・ブリタニカ後―1930-40年代の新潮流」をテーマとするシンポジウムを開催した。
以上のような4年間の研究を踏まえ、本研究においては研究成果を各自で公表してきたが、加えて共同研究の成果を共著研究書として出版することを計画し、具体的な準備を出版社とともに進めることができた。
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| Research Progress Status |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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