階層的ボラティリティ・共歪度・共分散の資産価格への影響の分析
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21H00727
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 07060:Money and finance-related
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| Research Institution | Hitotsubashi University |
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Principal Investigator |
大橋 和彦 一橋大学, 大学院経営管理研究科, 教授 (50261780)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
本多 俊毅 一橋大学, 大学院経営管理研究科, 教授 (70303063)
中村 信弘 一橋大学, 大学院経営管理研究科, 特任教授 (90323899)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥8,970,000 (Direct Cost: ¥6,900,000、Indirect Cost: ¥2,070,000)
Fiscal Year 2023: ¥2,730,000 (Direct Cost: ¥2,100,000、Indirect Cost: ¥630,000)
Fiscal Year 2022: ¥3,120,000 (Direct Cost: ¥2,400,000、Indirect Cost: ¥720,000)
Fiscal Year 2021: ¥3,120,000 (Direct Cost: ¥2,400,000、Indirect Cost: ¥720,000)
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| Keywords | 階層的ボラティリティ / VIX / VVIX / 2次確率分散モデル / ボラティリティ・リスクプレミアム / 共歪度 / 曖昧さ回避 / ボラティリティ・リスク・プレミアム / 共分散回帰 / 低リスク・アノマリー / 分散リスクプレミアム（VRP） / 歪度リスクプレミアム（SRP） / 確率ボラティリティ / 自己・相互励起ジャンプ / 最適ポートフォリオ / パラメータ推定誤差 / 低ベータ・アノマリー |
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| Outline of Research at the Start |
近年、利用可能なデータの増大とボラティリティ（変動性）指数VIXや関連諸指数の実用化により、資産収益率の変動性と将来収益率の関係を探る研究が拡大している。この潮流を受け、本研究は、資産収益率の変動性と資産間の収益率の共変動が将来の資産収益率に与える影響を分析する。具体的には、VIX の上方・下方分散で資産価格の低ベータ・アノマリーを説明できること、ボラティリティ指数の期間構造を用いることで収益率の予測力が上昇すること、資産収益率の共変動と企業間の取引関連データを用いることで収益率の変動の伝播を把握できることを示し、ボラティリティや共変動が資産収益率に与える影響についてより深い知見を得る。
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| Outline of Annual Research Achievements |
2023年度の研究実績は以下の通り。まず、S&P500、そのボラティリティ指数であるVIX、そしてVIXのボラティリティ指数であるVVIX の階層的ボラティリティ構造を分析し、S&P500にアフィン型確率分散を仮定するモデルではVIXとVVIXの階差系列の相関が負となり観測事実に整合しないことに対し、S&P500に非アフィン型確率分散モデルの一種である２次確率分散（QSV)モデルを導入することで、矛盾が解消できることを示した。このQSVモデルに基づきVVIXを求めるため、PDEの有限差分近似法を組み込んだベイズ推定法という新しい統計的推定法を開発した。また、株式リターンの共歪度が個別当該企業の信用リスクと関係しているとの指摘を受け個別企業のCDSを分析し、株価が共和分関係にある場合のCDSの理論価格を導出してその実証研究を行った。さらに、マクロ経済に関するアナウンスメントがS&P500とVIXのリターンの関係について与える影響について分析し、米国連邦準備理事会FOMCのアナウンスメント前後に観察される両者の関係が時間を通じて変化していることを指摘した論文が、学術雑誌に掲載された。最後に、複数資産のリターン間の共変動とその変化の分析では、投資家がパラメータ推定に対して持つ曖昧さを回避する行動による理論分析の結果を利用して、米国と日本の株価データを用いた分析を行ない、米国と日本の両国において、株式市場ポートフォリオを保有する代表的経済主体が曖昧さ回避的であることを示唆する結果を得た。この結果を利用しながら、曖昧さ回避度の推定と、過去の株式リターンデータから推定された共分散行列が曖昧さ回避的な投資家によってどのように投資判断に利用されているのかを検討し、その分析結果を論文としてまとめた。
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| Research Progress Status |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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Report
(3 results)
Research Products
(26 results)
