| Project/Area Number |
21H00889
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09060:Special needs education-related
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| Research Institution | Ehime University |
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Principal Investigator |
立入 哉 愛媛大学, 教育学部, 教授 (90294777)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
寺岡 正人 愛媛大学, 医学部附属病院, 講師 (40444749)
八田 徳高 川崎医療福祉大学, リハビリテーション学部, 准教授 (70804615)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Declined (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥12,870,000 (Direct Cost: ¥9,900,000、Indirect Cost: ¥2,970,000)
Fiscal Year 2023: ¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
Fiscal Year 2022: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
Fiscal Year 2021: ¥6,370,000 (Direct Cost: ¥4,900,000、Indirect Cost: ¥1,470,000)
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| Keywords | APD / 聴覚情報処理障害 / LiD / 雑音下聴取 / スクリーニング / 認知トレーニング / 聞き取りにくさ / 補聴援助システム / 雑音下 / トレーニングアプリ / 原因療法 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、①のAPDスクリーニングと精査を行える評価ツールの開発を行う．次に、APDが疑われる対象児者に対して、 ②原因療法として、ボトムアップアプローチを行い、これによるAPD症状の緩和を評価する．さらに、 ③原因療法として、トップダウンアプローチによる指導を継続的に行うことで、APDを対処療法から原因療法に転換する．
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| Outline of Annual Research Achievements |
１．スクリーニングツールの作成
雑音下における聞き取り困難を有する児童を早期に発見し，適切な教育的支援を行うためのスクリーニングツールとして，BN-MTNを搭載したDTT検査を開発し，小学校3年生から6年生の被検児に実施し，その有用性を検討した．本検査は，おおむね5分程度で実施可能であり，得られた平均SN比は，本検査に先行して雑音下聴取を評価した課題と比較して逸脱する結果ではなく，平均SN比＋2SD(＋7dB)の範囲で7.5％の児童を雑音下での聴取が困難な児として検出可能であった．今後，APD 患者での確認が必要ではあるが，APDの主症状の一つである雑音下聴取について簡便に評価できるツールとして活用することも可能と考える．本検査はインターネットやタブレット端末等の利用が推進されている教育環境下において，場所や時間を問わず簡便に実施できるツールとして高い利便性を有する.
２．APD疑い児に対するトレーニングの実施と効果の評価
近年，APDを包括する概念として，特有の聞こえにくさを表す用語として，LiD(Listening Difficulties)が使用されるようになってきている．APDの様態については，様々な検査の組み合わせ(バッテリー)があるが，全体として聞こえにくさがあるであろうということが把握できても，聴覚情報処理のうち，最も困難な処理を特定することは極めて難しく，そのことが，APDの対症療法から原因療法に転換できない原因になっている．そこで，APDが疑われる生徒に対し，本研究で作成した認知トレーニングを実施し，原因に対する直接的なトレーニングを行った．この結果，聴覚系の運動反射の遅さという症状を特定することができ，場面に応じた補聴援助手段の使用を通じて，全体的なQOL向上が観察できた．また，認知トレーニングによってAPD症状の多くの項目で改善が認められた．
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| Research Progress Status |
翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
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