機能性食品成分の腸管における標的分子の同定と腸内細菌叢への作用の解析
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21H02145
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 38050:Food sciences-related
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| Research Institution | Tokyo University of Agriculture |
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Principal Investigator |
井上 順 東京農業大学, 応用生物科学部, 教授 (70323962)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鎌田 春彦 国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所, 医薬基盤研究所 創薬デザイン研究センター, プロジェクトリーダー (00324509)
石神 健 東京農業大学, 生命科学部, 教授 (70292787)
國澤 純 国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所, 医薬基盤研究所 ヘルス・メディカル微生物研究センター, センター長 (80376615)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥17,550,000 (Direct Cost: ¥13,500,000、Indirect Cost: ¥4,050,000)
Fiscal Year 2023: ¥5,070,000 (Direct Cost: ¥3,900,000、Indirect Cost: ¥1,170,000)
Fiscal Year 2022: ¥5,070,000 (Direct Cost: ¥3,900,000、Indirect Cost: ¥1,170,000)
Fiscal Year 2021: ¥7,410,000 (Direct Cost: ¥5,700,000、Indirect Cost: ¥1,710,000)
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| Keywords | 食品成分 / 抗肥満 / スルフォラファン / スルファラファン / SREBP / 食品成分受容体 / 脂質代謝 / 腸管 / 標的因子 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究では、腸管での食品成分が作用する因子を同定し、機能性食品成分の作用様式を分子レベルで解明することを目指す。次に上記シグナルを「どのように全身へ伝えるのか」について検討する。生体の食品成分への応答機構の理解を深めることで、高機能性食品創出への基盤を形成すること、さらには食品成分の標的分子の新たな学術的仮説を検証・証明することが最終的な目標である。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は生理作用を有する機能性食品成分の作用機構の解明を目指し、直接の標的因子を同定すること目的としている。申請者はこれまでに、ブロッコリー由来成分であるスルフォラファンの投与が抗肥満作用や抗脂肪肝作用を発揮することを明らかにしており、スルフォラファンやホップ由来成分であるキサントフモールの作用機構の解明を目指した。
・スルフォラファンのアルキン誘導体を有機合成し、アジドビーズとのクリックケミストリ反応によりスルフォラファンビーズを作製した。細胞抽出液（Huh-7細胞および腸管オルガノイド細胞）とコンタクトさせ、共沈したタンパク質を質量分析により解析した。
・脱パルミトイル化酵素APT2をスルフォラファン結合因子として同定した。パルミトイル化は翻訳後修飾の一つであり、タンパク質の局在を変化させるなどの働きが知られている。スルフォラファンはAPT2と結合し、自身のパルミトイル化を減弱させ、局在を細胞膜から細胞質へと変化させることを示した。その他にも、脂肪滴をコートするタンパク質や分岐鎖アミノ酸代謝酵素をスルフォラファン結合因子として同定した。
・キサントフモールについてSREBP活性抑制に関する構造活性相関解析を行った。水酸基をメトキシ基に置換してもSREBP抑制活性が維持される類縁体を見出すことができた。現在、さらなる類縁体の合成を継続中である。今後、見出した部位を誘導化し、キサントフモールビーズを作製する予定である。
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| Research Progress Status |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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Report
(3 results)
Research Products
(14 results)
